エキスパートシステムを用いた「都市直下型地震時の火災対応モデル」の開発

• Project/Area Number: 06680420
• Research Category: Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Natural disaster science
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 熊谷 良雄 筑波大学, 社会工学系, 助教授 (00143181)
• Project Period (FY): 1994
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1994)
• Budget Amount: ¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000); Fiscal Year 1994: ¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000)
• Keywords: 都市直下型地震 / エキスパートシステム / 火災対応 / 広域応援 / 図上演習 / 被害想定

Research Abstract

都市直下に発生する地震による被害は一定の地域に限定されるため、火災や人的被害等のような時間的に拡大する要因による被害量は対応の巧拙によって大きく変動し、とくに、激甚な被害をこうむった地域外からの応援が被害量低減の鍵を握っている。したがって、発生直後早急に被害概要を把握し、それに基づいた適切な対応をとらなければならないが、混乱した状況の下での的確な判断は難しく、事前の訓練に大きなウェイトがかけられることになる。しかし、様々な事態に対応して、実地に訓練を行なうことはほとんど不可能であり、コンピューターを最大限に活用した図上演習等が効果を発揮する。
そこで、本研究においては、火災被害を対象としてエキスパートモデルを用いた「都市直下型地震時の火災対応システム」を開発することを目的とした。
本システムは、任意に入力された震度分布,地震発生の季節・日時,気象条件を前提として、(1)出火件数の予測と延焼状況の想定:被害想定モデル、(2)利用者によって作成された火災対応方針の効果評価:効果評価モデル、(3)時間的に変化してゆく被害に対応した火災対応方針作成の支援:エキスパートモデルによって構成した。一方、利用者は、対象とする地域の基礎的データを入力した後、被害想定の方式(コンピューターによる想定か否か)と地震規模,気象条件等の前提条件を入力し、提示される複数の対応方針の中から一つを選定することによって、その効果を得ることができることとした。さらに、対応方針の選定にあたって、エキスパートモデルの支援を得ることもできる。
開発された「都市直下型地震時の火災対応システム」を用いて、6名の被験者(消防担当者および学生)による実験をおこなったところ、訓練の効果が顕著であり、本システムの有効性が実証された。
今後は、本システムの本格的運用に向けての課題の整理、および、本システムを用いたシナリオ・シミュレーションをおこなっていく必要がある。