明治期肥前陶磁器業における生産・流通構造と陶磁器産地問屋の販売戦略

• Project/Area Number: 06730041
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Economic history
• Research Institution: Osaka University
• Principal Investigator: 山田 雄久 大阪大学, 経済学部, 助手 (10243148)
• Project Period (FY): 1994
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1994)
• Budget Amount: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000); Fiscal Year 1994: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
• Keywords: 肥前陶磁器業 / 直輸出 / 居留地貿易 / 問屋制・工場制 / 内部化・外部化 / デザイン開発 / 機械導入 / 同業組合

Research Abstract

本研究では、明治期における肥前陶磁器業の輸出戦略について検討を行った。まず研究に必要な史料である、(株)香蘭社所蔵史料と田代家文書との整理と写真撮影を夏期に実施した。香蘭社には予想以上の史料の残存が確認できたため、とりあえず明治大正期の史料を整備することとした(同社も付設の資料館を計画中とのことで、調査について理解を得ることができた)。
史料調査と並行して撮影史料のプリント作業を実施し、それらは製本のうえ、以後の閲覧に耐え得るようにした。また貿易面で陶磁器輸出がいかなる形で推移したかを確認するため、「大日本外国貿易年表」のマイクロプリント作業も同時に行った。さらに現地での周辺史料を獲得するべく、(株)深川製磁や佐賀新聞社に残る史料の閲覧や、今までに調査を行った有田町歴史民族資料館所蔵史料の再閲覧も実施した。このようにして取り集めた史料をもとに、経営史学会関西部会、経営史学会全国大会で研究報告を行って、各方面の研究者から貴重なアドヴァイスをいただく機会を得た。
研究内容を簡単に紹介すると、次のようである。(1)「輸出戦略」としては、輸出が不安定な状態となる明治前期では直輸出商社への依存のみでなく、自らが売込商となって長崎・横浜・神戸での外商への売り込みを実施したものが生き残った。(2)その際の「産業組織」としては、特産地内の商人と製造業者とが共同歩調をとりながら産地形成の動きがみられた。さらには問屋制のネットワークのなかで、海外市場で販売可能な輸出向け製品の製造を実施するための工場制システムの導入が進められた。以上の研究成果については、大阪大学経済学部ディスカッションベ-パ-として論文を作成・公表したうえで、諸氏の批判を仰ぐことにした。