日本における痩せ妊婦の推奨体重増加量に関する保健学的研究

• Project/Area Number: 06770282
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Public health/Health science
• Research Institution: Kyoto University of Education
• Principal Investigator: 松浦 賢長 京都教育大学, 教育学部, 助教授 (10252537)
• Project Period (FY): 1994
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1994)
• Budget Amount: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000); Fiscal Year 1994: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
• Keywords: 妊婦 / 体重増加量 / 非妊時体格 / アジア人 / やせ妊婦 / 推奨体重増加量

Research Abstract

1990年、米国National Institute of MedicineからNutrition during pregnancyという膨大な報告書が出された。中心となった小委員会は、妊娠全期間中の推奨体重増加量をそれまでの基準よりも大幅に引き上げた。小委員会は、妊婦を非妊時の体格で「やせ」、「ふつう」、「ふとり」、「肥満」の4群に分類し、低出生体重児出現率を下げるために特に「やせ」群に対して、分娩時までに推奨体重増加量の範囲に達するよう提案した。この推奨範囲は、その後の米国の学会などでその妥当性が検討・確立されてきている。米国における妊婦管理が、「体重増加量の上限を設定し制限する」というものから、「推奨範囲を設定して体重増加を達成させる」というものに変わりつつあるといえる。しかし、この報告書において検討されたデータは、ほとんどが白人と黒人のものであり、アジア人についてのデータはほとんど検証されていない。ゆえに、米国在住の日本人妊婦に対しても、一律にこの推奨範囲が適用される可能性がある。今回は、米国で新しく出された妊娠中の体重増加量の推奨範囲が、アジア人である日本人に適用できるかという検証をおこなった。米国人と体格差がある日本人でも非妊時「やせ」群に分類される妊婦は、12.5〜18.0kgという米国の推奨体重増加量を達成することに特に問題はなく、妊娠中の管理基準として適用することが可能であるということが示唆された。以上の示唆は、それらの基準が適用される可能性のある米国在住の日本人妊婦を対象としたものであり、今後は日本人にあった体格分類を用い、日本で適用できる妊娠中の体重増加量の基準についての検討を行っていくべきであると考える。