階層分析法(AHP)による建築物設計荷重設定時の専門家の意識の考察

• Project/Area Number: 07750652
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Building structures/materials
• Research Institution: Chiba University
• Principal Investigator: 高橋 徹 千葉大学, 工学部, 助教授 (10226855)
• Project Period (FY): 1995
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1995)
• Budget Amount: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000); Fiscal Year 1995: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
• Keywords: 設計荷重 / 信頼性 / 安全性 / アンケート調査 / 意識 / 意志決定 / 構造設計 / 階層分析法

Research Abstract

建築物設計荷重は、従来、一部の専門家により経験的に定められてきた。従来にない構造や未知の環境下における建築物を設計する際には、これらの設計のクライテリアを明確にしておく必要がある。そこで、本研究では実際に構造設計に携わっている構造設計者ならびに建築構造を専門とする研究者を対象としてアンケート調査を行い、これらの専門家が建築構造物の設計に当たって、構造物の信頼性や安全性と経済性の関係、これからの設計法のあり方などについてどのように考えているのかを明らかにすることを試みた。
アンケート調査は郵送・無記名により、11月下旬に336人に発送して165人から回答を得た。回収率は49.1%であった。設問は(1)回答者の内容、(2)安全性について、(3)設計荷重について、(4)設計方法について、(5)確率論について、(6)法規について、(7)地震について、(8)阪神大震災について、の8分野について、基本的に選択式で回答してもらい、一部について、記述式で意見を記入してもらった。設問の一部には、階層分析法(AHP)による一対比較形式の評価を導入し、設計という、多くの場面でいくつもの項目の中から最適と思われる手法を選択していくという行為の中で、専門家が何をもっとも重要視しているのかについて分析した。
アンケートの結果について簡単に記述すると、現在の日本の建築物について安全または適当と回答した割合は65%なのに対し、今までのデータを上回る地震や台風に対しては安全ではないであろうと考えるものが61%、建築物の安全性を用途により変えるべきと考える割合が65%、都市により耐震基準を変えるべきとするものが38%(特別な都市だけというものをいれると64%)などであった。