在宅高齢者のターミナル・ケアに関する意識およびターミナル・ケアの実態

• Project/Area Number: 07770269
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Public health/Health science
• Research Institution: Yamagata University
• Principal Investigator: 安村 誠司 山形大学, 医学部, 助教授 (50220158)
• Project Period (FY): 1995
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1995)
• Budget Amount: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000); Fiscal Year 1995: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
• Keywords: 地域 / 高齢者 / ターミナル・ケア / 最終臥床期間 / 終末期医療 / 緩和医療

Research Abstract

1991年に東京都小金井市の65〜84歳の高齢者814人を対象にターミナル・ケアに関する面接調査を実施した。設問にすべて回答した734人のうち、1993年から94年2年間に死亡した高齢者は27名であった。
本研究では、死亡した高齢者の家族に対し、死亡前のターミナル・ケアの状況について把握するため訪問面接調査を実施した。調査項目は死亡原因、死亡前の罹患病名、最終臥床期間、死亡場所とそれが本人・家族の意思と一致していたかどうか、行なわれたターミナル・ケアの内容、床ずれ・ボケ・失禁の有無、臨終時の苦痛の訴えの有無、介護負担感、などであった。
行われた終末期医療の内容としては、生命(いのち)を1日でも延ばす医療(延命医療)やすべてを医師にまかせた依存医療も多かったが、苦痛を取り除く緩和医療、本人の意思を尊重した医療もかなり見られた。ターミナル・ケアの場所及び死亡場所としては、過半数が病院等施設であった。初回調査時の本人の意思は在宅での療養、死亡であっても、「悪化した時のことを考えると家では不安、状態が重いので家でのお世話が難しかった」などの理由で、病院で療養、死亡した高齢者が多かった。また、家族は「本人の生前の意思と一致していた」と考えている場合が多い傾向にあった。在宅死亡が可能であったのは、往診にすぐ来てもらえる医師がいた場合や、家族の介護力が十分にある場合など限られた条件のもとのみであった。終末期を家庭で過ごせた場合でも、急変時にかかりつけの医療機関に運ばれることが多かった。なお、病院死亡では、介護者の負担感はそれほど強くなかった。