小児歯科診療における定期検査時期の決定方法について

• Project/Area Number: 07772065
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: 矯正・小児・社会系歯学
• Research Institution: Kanagawa Dental College
• Principal Investigator: 浜田 作光 神奈川歯科大学, 歯学部, 助手 (60218534)
• Project Period (FY): 1995
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1995)
• Budget Amount: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000); Fiscal Year 1995: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
• Keywords: 定期診査 / 患者管理

Research Abstract

小児歯科の臨床において、定期診査は診療と有機的に結びついて、小児歯科診療の効果を十分に発揮する、と言われているが、その検討は甚だ乏しいものでありました。そこで、科学研究費の助成を受けて、定期診査の間隔および施行方法について、過去のデータを分析し、家族構成、既往歴、嗜好、齲蝕歯数、齲蝕の程度など40項目に渡るデータから定期診査間隔を決定すれば良いか、検討を加えた。その結果、定期診査を希望するが家庭環境により受診できないと思われるものが少なくない、1051件調査した内65%を示した。
その内容として、下の子が出産した、上の子の教育に時間がかかるなど比較的納得のいくものから、継続的に受診したいが家族のものが必要を認めないためなど母親に説明するだけでは受診しにくい環境の子供のいることが認められた。また、齲蝕との関係においては、初診時に齲蝕が3歯程度の患児は受診率が低が、再発率および新生齲蝕も少ないことが認められ、特にその中で1年以上定期診査を受診継続したものは、全く齲蝕罹患していないものが73%で定期診査を3回から4回受診し、予防方法を身につけたと考えられる。齲蝕が10歯以上と多い群においては、定期診査率が低いと再治療率が高くなり、一向に永久歯に移行してもう齲蝕歯は減少が認められなかった。3歳程度で第一子の場合、第二子が生まれる前に予防概念を指導する必要がある。初診時のう蝕歯数と必要な定期診査間隔は3歯以下では治療中に充分な予防概念を指導することにより、再発が生じない期間は6ヶ月、5歯以下で根治処置が施されていない場合は5.2ヶ月、根管処置が施されている場合は3.1ヶ月と必要な期間が短縮した。定期診査間隔の実態を調査した結果から、齲蝕経験、衛生管理思想などが再治療との関係が深いく、年齢、治療の状況、保護者の関心程度、齲蝕活動性試験、間食、家庭環境が定期診査の期間を決める上で重要であった。