| Project/Area Number |
07780157
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
Educational technology
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
山口 好和 大阪大学, 人間科学部, 助手 (30271018)
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| Project Period (FY) |
1995
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1995)
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| Budget Amount *help |
¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 1995: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
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| Keywords | 授業研究 / 研究体制 / 授業設計 / 単元開発 / 意思決定 / 校内研修 / 力量形成 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、カリキュラムの改編や指導法の改善などを目的とした校内授業研究モデルの開発の基礎資料を得るために、授業研究活動のシステムの分析することである。具体的には、(1)校内授業研究の研究枠組みを修正していくために必要な情報と手続きを同定し、それらの構造化を図る(2)重点単元には、教師集団のどのような協議を経るのかを記述しながら、研究授業(提案授業)を支えるシステム(学年別、研究テーマ別の小集団による研究体制)の促進要因を洗い出す。(3)校内授業研究のシステムの構成要素や各要素の機能は、それぞれの教師がもつ認識体系(授業観、学習観など)とどのように対応づけられるのかを明らかにすることであった。
今年度に得られた知見としては、次の3点が挙げられる。まず、研究会(校内・公開)への参加や事前・事後の協議会への参加によって、「研究活動にかかる抵抗力」と「研究活動の桁「マクローミクロ」の2軸からなる授業研究活動のフローが図示できた。さらに、研究グループ間の関係性として、学校全体ではレビューと開発の2方向性をもちつつも、内部では生産的な対立構造をもつことが明らかになった。一方、過去の教育過程に関する研究指定校への質問紙調査によって、授業研究をとりまく諸活動との関連性もある程度明らかになった。さらに校内研究会への複数回の訪問調査によって、研究組織の機能が教師集団内に共通理解なされていない場合に、グループの機動性が損なわれることが明らかになった。しかし、データ不足の印象が拭えない面もあることから、今後、授業研究方法や体制の調査枠組みのシステム化が求められる。
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