開放型マルチエージェントシステムにおける資源共有手法に関する研究

Research Project

Project/Area Number	07858048
Research Category	Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
Allocation Type	Single-year Grants
Research Field	Intelligent informatics
Research Institution	Osaka City University
Principal Investigator	北村泰彦大阪市立大学, 工学部, 講師 (00204917)
Project Period (FY)	1995
Project Status	Completed (Fiscal Year 1995)
Budget Amount *help	¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000) Fiscal Year 1995: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Keywords	分散人工知能 / マルチエージェントシステム / ヒューリスティック探索 / 合意形成 / 交渉 / 市場機構 / 実時間探索
Research Abstract	開放型マルチエージェントシステムのための資源共有手法に関する以下に示す基礎研究を行った. 1.局所推論機構と環境監視/適応機構:エージェント間で協調機構があらかじめ存在しない場合には,エージェントは局所情報をもとに自律的に行動決定をおこなわなければならない.このような局所推論機構をモデル化するものとしてマルチエージェント実時間探索に関する研究を行った.各エージェント探索空間の中を局所的な先読み探索と移動を繰り返しながら目標状態に到達しようとする.この過程の中で,エージェントを取り巻く他のエージェントを含めた環境は動的に変化する.自らの行動が環境に影響を及ぼすかもしれないし,自ら直接制御することのできない他エージェントの行動が環境に及ぼしているのかもしれない.環境の変化を監視し,それを自らの行動決定に反映させる環境適応機構として,マルチエージェント実時間探索における組織化手法を提案した.エージェントは他のエージェントの行動に応じて自らの行動を決定する.分散と密集に基づく二つの組織化戦略を提案し,15パズルと迷路問題上でのシミュレーション実験を通してその評価を行った.その結果,分散は迷路問題に対して,密集は15パズルに対して効果的であることが明らかになり,その効果を推定凹部の概念を用いて解析した. 2.エージェント間協調機構:開放型マルチエージェントシステムにおける協調は,これはシステム設計時から与えられているのではなく,あくまでエージェントの行動選択の一つとしてとらえられる.そこで効用の概念を導入し,エージェントは自らの効用を最大化するように行動選択を行う合意形成問題としてデ-ジェント間の協調を定式化した.またその具体例として,商品配送などの分散タスク処理システムにおいて,市場機構に基づくタスク割当手法を提案し,システムの安定性と通信量に関する議論をおこなった.