ハイテク企業の組織行動の理論的・実証的研究-文化的アプローチに基づいて-
| Project/Area Number |
08730067
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
Business administration
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
咲川 孝 新潟大学, 経済学部, 講師 (80272805)
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| Project Period (FY) |
1996
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1996)
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| Budget Amount *help |
¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Fiscal Year 1996: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
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| Keywords | 組織文化 / イノベーション / ハイテク企業 |
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| Research Abstract |
組織文化の既存研究を文献研究することによって、組織文化は組織を安定化する機能をもっているので、組織文化と生産性や効率性との関係が中心にモデル化されてきて、マネジャーは既存の組織文化を強化することが主張されていることが分かった。しかし、とりわけハイテク企業を対象にした、今回の一連の理論的、実証的研究から、既存研究によっては論じられてこなかったいくつかの重要な「事実発見」が得られた。そのような事実発見を解釈したり、理論的に整理すれば、次のようになる。第1に、組織文化は、現状だけでなく、変化をも安定化、制度化できる機能をもっている。第2に、組織文化と、イノベーションという組織成果との間で重要な因果関係が存在する。第3に、第1と第2との視点を総合するならば、イノベーションを喚起する組織文化は、それと対立的で多様なアイデア、価値、仮定、そして下位文化を生み出すことができる。第4に、組織下位文化の高い多様性と、その低い多様性に係る人間関係志向の全社文化とは、矛盾しない。むしろそれが実現できないならば、イノベーションは十分には達成できない。第5に、組織のなかに、多様で対立的な組織下位文化を生み出すだけでなく、全社文化と組織下位文化の多様性を同時に取り込むという逆説のマネジメントが、イノベーションには必要である。
今回の調査研究から、以上のような組織文化研究における新しい視点を提言できる。このような視点は、今後の組織文化研究に対して重要な示唆を与えることができるであろうが、とりわけ、今後一層競争が激しくなる、コンピュータ・情報関連の企業の研究にとって一層重要な意味を与える。今後は、国内だけでなく、海外の企業をも調査対象にして、われわれのモデルを展開していく。
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Report
(1 results)
Research Products
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