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T細胞受容体を介した転写因子NF-kB活性化においてカルシウム依存性の分子機構

Research Project

Project/Area Number 08839010
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeSingle-year Grants
Section時限
Research Field 免疫の制御機構
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

菅野 智彦  京都大学, ウイルス研究所, 助手 (10273525)

Project Period (FY) 1996
Project Status Completed (Fiscal Year 1996)
Budget Amount *help
¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 1996: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
KeywordsT細胞受容体シグナル / シグナル伝達 / NF-kB / raf-1キナーゼ / カルシニューリンフォスファターゼ / Ca2^+チャネルブロッカー / プロテインキナーゼC抑制剤 / カルモジュリン依存性プロテインキナーゼ
Research Abstract

T細胞受容体を介するシグナルは転写因子NF-kBを活性化し、このNF-kBにより様々の標的遺伝子の転写が誘導されて活性化T細胞に特有の表現型が現れる。このT細胞活性化の過程はT細胞をPMAとCa2^+イオノフォアで処理する事により再現でき、T細胞を活性化する方法として広く用いられている。我々はT細胞受容体刺激の下流を構成する因子を検索しNF-kB活性化シグナルを媒介するキナーゼとフォスファターゼを同定した。
T細胞受容体シグナルを誘起する方法として、PMAとCa2^+イオノフォアの併用に加えPHA刺激及び抗CD3抗体処理を用い比較検討した。T細胞受容体シグナルによるNF-kBの活性化は、ゲルシフト法及びkB結合部位依存性のレポーターアッセイで解析した。
PHA刺激によるNF-kBの活性化はプロテインキナーゼC抑制剤スタウロスポリンで抑制されなかった。一方PMA刺激によるNF-kB活性化はスタウロスポリンで完全に抑制された。これはT細胞受容体刺激によるNF-kBの活性化にはプロテインキナーゼCが必要不可欠でない事を示唆する。PHA刺激で誘導されるNF-kBに由来するレポーター活性の上昇は、ドミナントネガテイブ型のRaf-1キナーゼを強発現させると効果的に抑制された。これはRaf-1キナーゼがシグナル伝達系の構成要素である事を示唆する。T細胞受容体刺激に伴なうCa2^+流入をCa2^+チャネルブロッカーSK&F96365で抑制すると、NF-kBの活性化も抑制された。その際T細胞に恒常的活性型のカルシニューリンを強発現させておくとCa2^+の流入がなくてもNF-kBの活性化を部分的に復元することができた。同様の実験でカルモジュリン依存性プロテインキナーゼを強発現させた場合は、カルシウム流入抑制状態でNF-kBの活性化を復元できなかった。さらにT細胞に恒常的活性型のRafキナーゼとカルシニューリンを同時に発現させると、相乗的にkB結合部位依存性のレポーター活性を上昇させた。
以上よりT細胞受容体刺激の下流にあり転写因子NF-kBを活性化させるシグナル伝達系を構成する要素として、Raf-1キナーゼ及びカルシニューリンの存在が強く示唆された。それに比べ従来考えられていたプロテインキナーゼC、あるいはカルモジュリン依存性プロテインキナーゼの積極的関与は認められなかった。

Report

(1 results)
  • 1996 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All Other

All Publications (1 results)

  • [Publications] Kanno T and Seibenlist U.: "Activation of nuclear factor-kappaB via T cell receptor requires a raf kinase and Ca^<2+> influx.Functional synergy between raf and calcineurin." Journal of Immunology. 157. 5277-5283 (1996)

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      1996 Annual Research Report

URL: 

Published: 1996-04-01   Modified: 2016-04-21  

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