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生物膜迅速形成機能をもつ炭素材料の創製

Research Project

Project/Area Number 09243239
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas

Allocation TypeSingle-year Grants
Research InstitutionGunma National College of Technology

Principal Investigator

小島 昭  群馬工業高等専門学校, 物質工学科, 教授 (40042593)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 太田 道也  群馬工業高等専門学校, 物質工学科, 助教授 (40168951)
柳沢 琳江  群馬工業高等専門学校, 物質工学科, 助教授 (30042584)
青井 透  群馬工業高等専門学校, 環境都市工学科, 教授 (90270222)
大手 丈夫  群馬工業高等専門学校, 電気工学科, 教授 (80042604)
古川 茂  群馬工業高等専門学校, 環境都市工学科, 教授 (60042595)
Project Period (FY) 1997
Project Status Completed (Fiscal Year 1997)
Budget Amount *help
¥3,000,000 (Direct Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 1997: ¥3,000,000 (Direct Cost: ¥3,000,000)
Keywords炭素繊維 / 生物親和性 / 微生物固着 / 水質浄化 / 水質汚濁 / 窒素除去 / 微生物増殖 / 生物活性
Research Abstract

1.炭素繊維への微生物大量固着因子の解明
廃水処理用の活性汚泥中へ炭素繊維および他の繊維を配置し、固着状況を観察した。微生物の固着量は、化学繊維や天然繊維よりも炭素繊維の場合が大であった。また、炭素繊維の種類では、高強度品の方が、高弾性率品よりも微生物の固着量は大であった。炭素繊維の表面に塗布されているサイジング剤の除去などによっても、固着量は著しく増大した。さらに、曝気量および曝気時間など諸因子の相互関係を明らかにした。
炭素繊維への微生物固着現象は、短時間で大量に進行することがわかった。また、固着した微生物は、水中から引き上げても剥落することはなく強固であった。この点は、これまで接触材として使用されている他の素材にはない性質であった。炭素繊維に汚泥が固着することは、次の要因によると考えている。
(1)炭素繊維に微生物の呼び込み作用があること。
(2)炭素繊維に固着した菌類は、栄養分と酸素の供給によって著しく増殖すること。
(3)炭素繊維表面に粘着性物質が早期に生成し、それによって微生物を固定すること。
(4)微生物が炭素繊維ストランドを解繊し、炭素繊維の高表面積を活用すること。
(5)炭素繊維ストランド間の容積(空隙)は、可変であり、サブサブミクロンからmmオーダーまでの菌や微生物の固定場所となるので、種々の微生物群を固着できること。
2.炭素繊維による水質浄化
河川水や池沼水中に炭素繊維を配置する方法で水質浄化を検討し、透視度、生物化学的酸素消費量、アンモニア型窒素量およびリン酸型リン量は、いずれも短時間で低くなった。この場合の曝気量、炭素繊維の種類、表面処理の有無などが水質改善に与える影響などを検討した。炭素繊維による水質浄化は、(1)炭素繊維のゆらぎによって、活性種のみが固定され、水質浄化能力を持続すること、(2)ゆらゆら揺れる炭素繊維に作られた汚泥集合体の外側と内側中心部とでは、酸素濃度がことなり好気性菌も嫌気性菌も固着することなどに可能となった。
炭素繊維は、生物親和性が高く、自然環境に逆行しない材料であるとともに、微生物付着担体としても、接触材としても効果は高いことがわかった。

Report

(1 results)
  • 1997 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All Other

All Publications (1 results)

  • [Publications] Akira KOJIMA,Sugio Ohtani: "Environmental Conservation of Hydrosphere with Carbon Fiber" Proceedings of International Workshop on Advanced Materials for Functional. 145-152 (1997)

    • Related Report
      1997 Annual Research Report

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Published: 1997-04-01   Modified: 2016-04-21  

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