| Project/Area Number |
09610229
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
社会学(含社会福祉関係)
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| Research Institution | Institute for Developmental Research, Aichi Human Service Center |
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Principal Investigator |
島田 博祐 愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所, 社会福祉学部, 研究員 (40280812)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 幸一 東海大学, 健康科学部・社会福祉学科, 教授 (20141161)
三田 優子 愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所, 社会福祉学部, 研究員 (20261208)
渡辺 勧持 愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所, 社会福祉学部, 部長 (00090423)
高橋 亮 東京都老人総合研究所, 主任研究員
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| Project Period (FY) |
1997 – 1999
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2001)
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| Budget Amount *help |
¥2,400,000 (Direct Cost: ¥2,400,000)
Fiscal Year 1999: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
Fiscal Year 1998: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Fiscal Year 1997: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
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| Keywords | 知的障害者 / 高齢者 / 機能的体力 / 適応行動 / 生活支援 / 加齢 / 高齢化 / 生活の質(QOL) / 日常生活行動(ADL) / 体力 / 地域生活 |
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| Research Abstract |
3年間を通して愛知、群馬、福島各県の入所更生・授産施設、グループホーム及び通勤寮などで生活する40歳以上の中高齢知的障害者を対象に、加齢に伴う体力及び適応行動面の能力変化、生活実態及びそれらに対応するための支援体制などについて、実態調査を行った。平成9年度は、A.機能的体力面に関する調査(報告書冊子「第3章」)及びB.適応行動面に関する調査(同「第4章・第1,2節」)、C.処遇・配慮状況に関する調査(同「第4章・第3節」)に着手すると共に、D.アルツハイマー病により急激退行を示したダウン症者の事例検討(同「第2章・第2節」)を行った。平成10年度は上記A、Bの項目に関する追加調査を行うと共に、E.知的障害者の加齢問題及びQOL(生活の質)に関する文献研究も並行して進めた(同「第2章・第3節」、「第4章・第1節」、「第5章・第1節」)。最終年度にあたる本年度は、上記A〜Eの整理検討を行うと共に、F.主観的QOLに関する予備調査を実施し、次なる課題へとつなげた。Aの結果に関しては、学術誌「老年社会科学第22巻第1号」に掲載された。Bに関しても再整理した上で投稿準備中である。主な結果概要は以下の通りである。
(1)機能的体力面に関しては調整力及び筋持久力の側面で50歳以降の低下が見られ、対象者の大半が体力的に60歳代の健常高齢者以下のレベルであった。(2)適応行動面では自立機能、身体機能の諸側面に50歳以降の退行が認められ、行動異常面の発現に関しては加齢の影響以上に障害程度や性差、個人差などの影響が大きい。(3)処遇・配慮面に関しては、健康面に関するものが最も多い一方で、人員面に関するものが少なく、施設形態別の比較では、余暇外出と日常生活面でグループホームが入所施設に比べ、外的援助の導入を積極的に行っていた。
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