イントラネット技術を用いた附属小学校の情報化による教育実習の改善
Project/Area Number |
09680213
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Research Field |
Educational technology
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
東原 義則 (東原 義訓) 信州大学, 教育学部, 助教授 (90143172)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮崎 樹夫 信州大学, 教育学部, 助教授 (10261760)
土井 進 信州大学, 教育学部, 教授 (30242663)
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Project Period (FY) |
1997 – 1998
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 1998)
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Budget Amount *help |
¥2,900,000 (Direct Cost: ¥2,900,000)
Fiscal Year 1998: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Fiscal Year 1997: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
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Keywords | イントラネット / 教育実習 / 学習指導案 / WWW / インターネット / データベース / 校内情報ネットワーク / 指導案 |
Research Abstract |
本研究によって,次のことが明らかとなった。 (1)2単位の必須科目「コンピュータ利用教育」を受講していれば,htmlを使っての学習指導案のWebページ化が十分可能であること。 (2)学生は学習指導案をWebページ化して,お互いに共有することに意義を見出していること。 (3)教育実習の指導教官の作成した学習指導案のデータベースの作成を実習生は望んでいること。 (4)データベースソフトとWWWを連携することにより,htmlを知らなくても,指導案を容易に作成できるシステムが完成し,試行により,その利用に期待がよせられていること。 今後の課題 (1)指導案を一般に公開することついては,教育実習の指導教官からの賛同を得ることが困難であり,この問題の解決策を工夫しなければ,本研究の成果が実際の教育実習の改善に結びついていかない。 (2)学校内に教育実習生が自由に利用できる情報コンセント,コンピュータのさらなる設置が望まれる。 (3)電子メール,VODなど,教育実習の他の情報化。
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)