人口動態データの多変量解析

• Project/Area Number: 09730018
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Economic statistics
• Research Institution: Shinshu University
• Principal Investigator: 椎名 洋 信州大学, 経済学部, 助教授 (80242709)
• Project Period (FY): 1997 – 1998
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1998)
• Budget Amount: ¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000); Fiscal Year 1998: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000); Fiscal Year 1997: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
• Keywords: 人口動態 / 住民基本台帳人口移動報告書 / 数量化4類 / 住民基本台帳人口移動報告

Research Abstract

日本国内の一年間の県間人口移動に関する、住民基本台帳人口移動報告のデータ、移動前の住所地県と移動後の住所地県による47×47のマトリックスデータを、各県同士の親近度を示すデータとみなし、これに数量化4類を適用することで、次のような知見が得られた。
1番目と2番目の固有値が、著しく高いわけではないが、この固有値に対応した固有ベクトルを使って、各県を2次元の散布図で表現すると、実際の各県の日本国における地理的な位置とかなり密接に関連した配置になる。例えば、平成8年度のデータで具体例を示すと以下のようになる。1)47都道府県を全て使った場合、愛媛・香川・徳島・高知の四国地方、鳥取・島根の山陰地方、さらに福井が単独に、それそれ外れ値として原点からはずれたところに位置している。2)以上の外れ値に該当する県を除いた40都道府県に数量化4類を適用すると、石川・富山の北陸2県と秋田・山形の東北日本海側県、さらに佐賀が単独に、それぞれ外れ値として、原点から離れた位量に配置された。3)以上の外れ値該当県をさらに除外して、分析を続けると、山梨・和歌山の両県が外れ値となり、4)この両県を除外して最終的に34都道府県で分析すると、滋賀・沖縄の両県以外は、ほぼ原点を中心にした「くの字」状に配置される。このくの字上の県を、上から順にたどっていくと、九州地方、山陽地方、関西地方、中部地方、関東地方、東北太平洋側となっており、かなり正確に実際の地理上の緯度に対応している。第1ベクトルの数値で見れば、プラスが西日本、マイナスが東日本となっている。唯一の例外は、北海道であり、ほぼ茨城と同じ位置に配置されている。人口の移動面から見ると東京の周りの関東各県と同じ様相を呈している。