• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

周回衛星を用いた移動体通信網に関する多角的研究

Research Project

Project/Area Number 09750394
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field 情報通信工学
Research InstitutionGunma University

Principal Investigator

嶋本 薫  群馬大学, 工学部, 助教授 (80235639)

Project Period (FY) 1997 – 1998
Project Status Completed (Fiscal Year 1998)
Budget Amount *help
¥2,500,000 (Direct Cost: ¥2,500,000)
Fiscal Year 1998: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
Fiscal Year 1997: ¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
Keywords衛星通信 / 移動体衛星通信 / 低軌道衛星通信 / 成層圏飛翔体 / シャドウイング / ビーム制御方式 / スリットビーム方式
Research Abstract

本研究では周回衛星を用いた移動体通信の可能性を高めるため、実測に基づく測定パラメータを元にシミュレーションモデルを新たに構築し、移動体周回衛星通信の環境を正確にさせることに成功した。更にその再現モデルに基づき有効なアクセス方式などを提案し、その有効性を示した。具体的には以下の成果が挙げられる。
1: 周回衛星を用いた移動体通信路モデルの確立
従来の周回衛星に関する研究は断片的なものが多く、例えばシャドウイングの影響に関しても見通し率に基づく簡単な通信モデルが用いられている。本研究ではシャドウイングの継続の度合を継続分布の観点で仰角別に正確に求め、また見通し継続分布も合わせて求めることで、より具体的な通信モデルの構築を行なった。また、道路上では進行方向方面と建物方向方面ではシャドウイングの状況は大きくことなることが考えられるため、本研究では道路方向を0度として30度、60度、90度における各継続分布を個別に測定した。更に、樹木、電信柱、看板等の遮弊小物体に関してもその存在確率の観点から測定を行ない。それぞれ、仰角別に、方向別での通信路状況を正確にモデル化した。また、ライス分布とレイリー分布により具体的な通信特性が得られるシミュレーションを完成した。
2: 周回衛星を用いた移動体通信方式の確立
予定されるアプリケーションの許容遅延時間によって、構築するシステムは大きく異なる。音声通話、TV会議等の即時性の要求される場合は、衛星ダイバーシチを用い途切れない通信を行ない、即時性が重要でない電子メール等のデータアプリケーションではビル影等の障害物を初めて通信方式として有効活用するDAS(Directional Access using Shadowing)方式を提案し、建物による不要電波発射を押え、周波数の有効利用可能な方式であることを示した。
3: 様々な軌道の周回衛星及び成層圏飛翔体との比較
周回衛星の軌道は極軌道や傾斜角を持つ軌道など様々であり、また、その高度によっても通信特性は大きく異なる。本研究では成層圏飛翔体を含め、多様な周回衛星を用いた場合の特性を求め、その性能比較を行なった。

Report

(2 results)
  • 1998 Annual Research Report
  • 1997 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All Other

All Publications (1 results)

  • [Publications] S.SHIMAMOTO 他.: "Performance Evaluation of Communication Systems employing Low Earth Orbiting Satellites and Stratospheric Aircrafts." IEICE Transactions on Communications. VOL E81-B,No.12. 2343-2350 (1998)

    • Related Report
      1998 Annual Research Report

URL: 

Published: 1997-04-01   Modified: 2016-04-21  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi