農業経営における新技術導入過程の情報システム論的分析

• Project/Area Number: 09760204
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Agro-economics
• Research Institution: Utsunomiya University
• Principal Investigator: 原田 淳 宇都宮大学, 農学部, 講師 (30241847)
• Project Period (FY): 1997 – 1998
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1998)
• Budget Amount: ¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000); Fiscal Year 1998: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000); Fiscal Year 1997: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
• Keywords: 農業経営 / 技術 / 情報 / イチゴ / 新品種 / 技術開発 / 普及 / 組織

Research Abstract

農業経営の、新技術導入に関わる意思決定のプロセスにおける、諸組織間との情報交流の実態を解明することが、本研究の目的であった。新技術導入の中でも、新品種の開発・普及を対象として分析を行うこととした。
栃木県におけるイチゴの新品種「とちおとめ」の開発・普及の経過を、部会活動に注目しながら分析した結果明らかとなった点は、以下のように整理される。
部会活動は、日常的な技術情報においても、新品種の導入の際にも、最も影響の大きな情報源となっている。しかし、その比重は部会によって、また局面によって異なっている。
部会とトレードオフの関係で情報源として比重を占めるのは、生産者間の横のつながりである。ただし、その主体は、独自の研究会・仲間や、集落を基盤とした人脈であり、部会活動を補完する性格の強いものも含まれると考えられるので、部会活動と相容れないものとは見なさない方がよい。
新品種に関する情報は、第一報からその後の情報収集を経て決断場面に至る間に、生産者の横のつながりが情報源としての比重を増している。しかし、最も普及速度の速い部会だけは、逆に部会活動が情報源としての比重を強めている。
最も普及速度の速い部会では、第一報から情報収集を経て決断場面に至る間に、部会活動と同時に、集落内農家が情報源としての比重を高めている。集落内のつながりが、部会活動を補完する機能を果たしているものと考えられる。