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現場自主対応型の局所排気効果監視システムの開発

Research Project

Project/Area Number 09770287
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Public health/Health science
Research InstitutionThe Institute for Science of Labour

Principal Investigator

村田 克  財団法人労働科学研究所, 研究部, 研究員 (20267420)

Project Period (FY) 1997 – 1998
Project Status Completed (Fiscal Year 1998)
Budget Amount *help
¥1,800,000 (Direct Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 1998: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 1997: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Keywords局所排気 / 個人暴露 / 作業管理 / 局所排気装置 / 個人曝露濃度 / 溶接作業
Research Abstract

近年,計測器の小形化,軽量化が進んでおり,粉じんなどの濃度計測を行うことのできる機器も比較的小さくすることが可能になってきた。そこでまず,個人曝露計からの入力電圧に応じて警告する計器として,簡易な曝露濃度警告器を作製した。これにより,小形軽量な個人曝露濃度粉じん計にそこからの信号を利用する警告器をつなげて用いて,作業者がそのときどきの自分自身の個人曝露濃度レベルをリアルタイムに知ることのできる計器を開発することができた。この簡易曝露濃度警告器を用いた,溶接台を想定した実験室内の模擬作業による実験では,目視や嗅覚による煙の認識と実際の曝露濃度のピークが多くの場合に大体一致しており,フレキシブルダクトからの局所排気を利用した発生源の位置変化や周囲の気流状況にも対応した曝露濃度制御も,作業現場においても不可能でないことが示唆された。さらに作業者が利用しやすい形態,形式での曝露濃度警告器へと改良していく必要がある。ただ,現場適用化試験を行う予定であった作業場が,社内組織変更などの理由で実験を行うことができなかったため,実験使用の発煙物質と現場での溶接煙との現象差などの把握はできなかった。フレキシブルダクトによる局所排気流が溶接作業に及ぼす影響を見るためにも溶接作業場での実験が必要であり,実用にたえる排気効果監視システムの改良は作業現場での試行錯誤が必須であるため,さらに研究実施期間が必要と考える。

Report

(2 results)
  • 1998 Annual Research Report
  • 1997 Annual Research Report

URL: 

Published: 1997-04-01   Modified: 2016-04-21  

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