退職者の健康管理の軌跡に関する質的研究

• Project/Area Number: 09772112
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Nursing
• Research Institution: Tokyo Women's Medical University (1998); Okayama Prefectural University (1997)
• Principal Investigator: 掛本 知里 東京女子医科大学, 看護学部, 講師 (60254562)
• Project Period (FY): 1997 – 1998
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1998)
• Budget Amount: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000); Fiscal Year 1998: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000); Fiscal Year 1997: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
• Keywords: 退職者 / 健康管理 / 職業保護看護 / 職業保健看護

Research Abstract

退職者の健康管理が退職後にどのように変化していくかについて、大企業(健康管理システムが社内に確立されている企業)を退職した男性労働者を対象に質的に明らかにするため、インタビュー調査を実施した。
都市部に在住する、大企業に就労していた高齢男性の健康管理にかかわる行動については、昨年の聞き取り調査を通じて明らかにしたが、本年度は同様の調査を、地方都市において実施した。昨年と同様、大企業を定年退職した男性労働者を対象に、聞き取り調査を実施し、その結果、都市部における調査結果と同様、退職後、再就職したものに関しては、職業生活が変化していく中で、その形態を変えつつ健康管理がなされていた。また、職業生活が終焉に近づくと共に、健康について自己管理をしなければならない部分が増加していた。日常生活については、退職前に比べ退職後のほうがよりゆとりを持った、いわゆる「健康的な」生活が送れるようになっていた。利用している医療機関については、大都市部においてはその企業に就労している間は、企業の医療機関を利用しているものが多かったが、都市部と比べ地方都市においては企業の医療機関数が少なく、アクセスが悪い場合も多く、退職前から近くの医療機関を利用しているものも多かった。企業の医療機関を活用していたものに関しても、その後、近くの開業医もしくは自分の在住する地域の拠点病院へと健康管理の場を動かしていた。
本研究においては、調査対象となった企業は企業規模の大きい、在職中に関しては、健康管理体制が整っている企業であったが、今後は、企業規模、かつての企業の健康管理体制の差等を考慮しつつ、退職者の退職後の健康管理状況について検討を重ねていきたい。