学校給食における食文化に関する研究 -「管理する」立場の意識および交流と学校給食の質-
Project/Area Number |
09780010
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
|
Allocation Type | Single-year Grants |
Research Field |
家政学
|
Research Institution | Fukuoka University of Education |
Principal Investigator |
秋永 優子 福岡教育大学, 教育学部, 助教授 (70167948)
|
Project Period (FY) |
1997 – 1998
|
Project Status |
Completed (Fiscal Year 1998)
|
Budget Amount *help |
¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
Fiscal Year 1998: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
Fiscal Year 1997: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
|
Keywords | 学校給食 / 食文化 / 質 / 地元農産物 / 産直農産物 / 管理 / 自治体 / 小学校 / 給食実施態勢 |
Research Abstract |
8自治体11小学校の、教育長、校長、教師および児童に学校給食のおいしさや食文化に関わる事項の実施状況、健康や環境に関する意識、指導状況等について質問調査し、学校給食の質としての集約を試みた。学校給食の質を高める要因の一つとして、「管理する」立場にある教育長や校長の給食に対する理解があげられた。 一方、地元農産物・産直農産物に着目して、これを優先して積極的に使用した学校給食を実施している全国の18の自治体について調べたところ、必ずしも農業の盛んな地域だけで行われるのではなく、都市部でも可能であることを確認した。また、センター方式で調理している場合は、実施がかなり困難であることも明らかになったものの、すぐれた取り組みも見られ、決して不可能ではないことを認めた。実施の契機となるのは、比較的初期においては、栄養士の裁量で食材が選定できる自治体における栄養士による地道な取り組みが多いが、教育長や町長などの提案によるところも見られ、管理する立場の意識次第で学校給食が大きく変わりうることが認められた。このような学校給食の運営に教育委員会が携わると否とでは、前者において、給食の中身の向上だけでなく、児童と給食関係者の交流がなされやすく、栄養士による食教育や他教科と関連付けた授業の機会が増すなど、学校教育上の取り組みが広がる傾向が見られた。
|
Report
(2 results)
Research Products
(4 results)