人口還流現象の発生メカニズムに関する実証的研究

• Project/Area Number: 09780113
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Human geography
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 江崎 雄治 東京大学, 大学院・理学系研究科, 助手 (40282503)
• Project Period (FY): 1997 – 1998
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1998)
• Budget Amount: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000); Fiscal Year 1998: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000); Fiscal Year 1997: ¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000)
• Keywords: 人口移動 / 居住地移動 / Uターン / 長野県 / コーホート / コ-ホ-ト

Research Abstract

本研究においては、これまで分析のための適切なデータが不足していたために、その実態解明が不十分であった地方圏出身者の人口「Uターン」現象について、長野県出身者に対する独自調査をもとに考察した。調査は昨年度までに行われ、第一次ベビーブーム世代、およびそれよりも10年前の世代および10年若い世代を対象とし、居住地移動経歴、移動の理由、移動前後での生活条件の変化等を尋ねる調査票を郵送にて送付、回収した。本年度においては昨年度に引き続きデータの分析作業を継続し、 「Uターン」の発生メカニズムについて、次のようこ結論づけた。
昨年度までの分析で三大都市圏での就職後3〜7年以内という比較的早い時期の「Uターン」が主流であることが分かったが、これは三大都市圏に出てからあまり年数を経ていない若年者は、単身あるいは夫婦2人世帯であるなど、比較的移住しやすい環境にあるためである。そこで多くの「Uターン」がこの時期に発生し、その後ライフステージの進行に伴って「Uターン」が徐々に困難となる。
一方、ある程度仕事にも慣れ、仕事内容の自分への向き不向きが理解され、その会社等での自分の将来像がある程度描けるようになるのが就職後3〜5年経過した時期であり、このような時期には地方出身者であるか否かに関わらず転職が検討される傾向にある。地方出身者の三大都市圏出身者との相違は、そこで「帰県して転職する」という選択肢を持っていることにあると言える。ここから「Uターン」、ことに転職を伴う「Uターン」については、総合的なライフスタイル選択の帰結というよりは、転職を考える地方出身若年者が持ち得る選択肢の一つとして解釈することもできる。