自己組織臨界現象としての雪崩 -予知とダイナミクス-

Research Project

Project/Area Number	09878083
Research Category	Grant-in-Aid for Exploratory Research
Allocation Type	Single-year Grants
Research Field	Natural disaster science
Research Institution	Hokkaido University
Principal Investigator	西村浩一北海道大学, 低温科学研究所, 助手 (10180639)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	和泉薫新潟大学, 積雪地域災害研究センター, 助教授 (50114997)
Project Period (FY)	1997 – 1998
Project Status	Completed (Fiscal Year 1998)
Budget Amount *help	¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000) Fiscal Year 1998: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000) Fiscal Year 1997: ¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000)
Keywords	雪崩 / 自己組織臨界現象 / 地震動
Research Abstract	黒部峡谷志合谷の雪崩観測点に2台、低温科学研究所付属の問寒別雪崩観測施設には5台、それぞれ地震計を設置し、周辺領域で発生する雪崩の観測を行った。前者は規模の大きい表層雪崩と全層雪崩を、後者は比較的規模の小さい全層雪崩を対象に、規模、頻度、運動等にかかわるデータベースの構築を開始した。振動のデータは、気温・風向・風速・積雪深などの気象要素や、衝撃圧、静圧変動等の雪崩データと共に、光磁気ディスクに収録可能なデータレコーダに記録された。また現地では適宜積雪の断面観測を行い、積雪構造に関するデータも取得した。その結果、雪崩の発生に伴う地震動に関しては、1)その特徴的な波形(紡錘形で波動の始めが水平動の方が上下動よりも非常に大きい)、もしくはランニングスペクトルを計算することで明確に地震等の記録と区別できること、2)比較的狭い範囲では小規模な雪崩まで検知できることが明らかになった。また、振動の記録が複数の地震計で得られた場合には、雪崩の発生日時や規模ばかりでなく、その発生点と運動も特定可能なことが示された。こうしたデータの取得と併行して、全国各地の過去の雪崩災害データを発掘し、デプリの体積・滑走距離・被害状況などから発生規模を求める作業を行い、雪崩を自己組織臨界現象として捉え、統計的な特徴を再現できるモデルの構築を開始した。