| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊池 英明 山口大学, 工学部, 助手 (80274182)
荒木 義則 中電技術コンサルタント(株), 水工部, 副長(研究職)
河野 健二 鹿児島大学, 工学部, 教授 (10026297)
石川 芳治 京都府立大学, 農学部, 助教授 (70285245)
水山 高久 京都大学, 農学部, 教授 (00229717)
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| Budget Amount *help |
¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
Fiscal Year 1998: ¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
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| Research Abstract |
大都市周辺では土地の制約もあり,多くの構造物が斜面の上あるいは急傾斜地に隣接して存在している.地震時にはこれらの斜面のかなりの部分が崩壊したり,あるいは危険となる可能性がある.この中で急傾斜地におけるがけ崩れは発生件数の割にその人的被害が大きい.また,鉄道や道路,電気や通信などのライフラインは有機的に連結して広がっており,施設によっては一カ所の斜面崩壊によりその機能が失われ社会生活に甚大な影響を及ぼす.地震発生時の崩壊予測は,斜面要因のみ,あるいは地震規模のみからのアプローチであり,本来個々の斜面が有する崩壊危険度評価に至っていないのが現状である.しかし,個々の斜面にについ地震を想定したシミュレーションを行い,地震時の危険度評価を行うことは莫大な労力を必要とすると考えられ,現実的ではない.従って,より簡単な調査・手法により崩壊発生要因と誘因とを組み合せた地震時の斜面崩壊予測手法の確立が望まれている.
よって,本研究ではすでに蓄積されている斜面要因データにとマグニチュード,震央距離,最大加速度などの地震に関わる要因との組み合せにより最適化手法として,最近土木の分野においても注目されているAL(人工生命)手法を駆使して地震時の崩壊発生予測システムの構築を行試みたものである.
また,膨大な斜面要因データおよび避難経路,避難施設等の防災情報のと地理情報を一元管理し,効率的な利用をはかるため,数値情報と地理情報を統合的に管理・処理することが可能な地理情報システムを導入し,これらの基礎データのデータベース化を行った.
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