| Project/Area Number |
10771225
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
Periodontal dentistry
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| Research Institution | Tokyo Dental College |
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Principal Investigator |
渋川 義宏 東京歯科大学, 歯学部, 助手 (50297347)
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| Project Period (FY) |
1998 – 1999
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1999)
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| Budget Amount *help |
¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
Fiscal Year 1999: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
Fiscal Year 1998: ¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000)
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| Keywords | 骨再生誘導法(GBR) / 骨形性 / アルカリフォスファターゼ / 骨組織形態計測 / 骨形成 |
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| Research Abstract |
1.目的
骨再生誘導法(GBR)における新生骨の量的変化を骨形態計測法を用いて経時的に観察し、アルカリフォスファターゼ(ALP)活性の検出を用いた骨形成細胞の動態との関連性を明らかにする。
2.実験材料
(1)実験動物:ビーグル犬24頭 (2)非吸収性保護膜:e-PTFE膜(Gore-Tex)
3.実験方法
・骨欠損の作製およびe-PTFE膜の応用:下顎左右側第1〜4前臼歯を抜歯4ヶ月後、近遠心幅8mm,頬舌幅3mm、深さ5mmの頬側裂開型骨欠損を作製、直ちに実験群にはe-PTFE膜で被覆する(対照群は保護膜で被覆しない)。
4.観察期間および実験頭数
観察期間は手術後1,2,4,8,16週とし、各期間につき4頭(実験群8部位、対照群8部位づつとする。
5.観察方法
H-E染色、類骨染色、ALP活性の検出
6.組織計測について
(1)計測方法
各週例においてH-E染色および類骨染色した組織切片を画像処理装置を用いて以下の項目について計測する。
(2)計測項目
骨形成量、相対類骨量、分画形成面率
6.結果
術後2週のALP活性を示す細胞は実験群では骨欠損内全域に認められたのに対して、対照群では骨欠損底部に限局して認められた。骨形成量は術後2週まで両群間に有意差は認められなかったが、術後4週以降、実験群は対照群に比較して有意に多くの骨形成量を示した。相対類骨量および分画形成面率は術後4週のみ実験群が対照群と比較して有意に高い値を示した。
以上の結果より、術後2週のALP活性を示す細胞の分布領域の相違によって術後4週以降の骨形成量に有意差が生じたことが示唆された。
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