• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

橋梁構造の振動減衰理論の確立のための萌芽的研究

Research Project

Project/Area Number 10875091
Research Category

Grant-in-Aid for Exploratory Research

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field 構造工学・地震工学
Research InstitutionSaitama University

Principal Investigator

山口 宏樹  埼玉大学, 工学部, 教授 (50134474)

Project Period (FY) 1998 – 1999
Project Status Completed (Fiscal Year 1999)
Budget Amount *help
¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 1999: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
Fiscal Year 1998: ¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
Keywords振動減衰 / 桁橋 / 支承摩擦 / 斜張橋 / ケーブル連成振動 / 内部減衰 / エネルギー理論 / 部分構造合成法
Research Abstract

本研究は,橋梁構造の振動減衰を理論的に扱い,推定する方法論を展開することを目的とする.具体的には,橋梁構造で可能な減衰の要因を分離・整理して,個々の要因に対する減衰エネルギーの理論的記述を明確にした上で,実験的にしか評価できない減衰パラメータの評価法を明確にすることを行うものである.今年度は,以下に示すように,昨年度に続いて桁橋の振動減衰に及ぼす支承摩擦の影響について検討を進めると同時に,斜張橋でのケーブル連成振動の減衰効果に関する解析的検討を行った.
1.桁橋の減衰特性と支承摩擦の影響に関する理論的検討
桁橋の減衰データを充実させ,それを基に考察を加えて,桁橋の振動減衰のモード依存性を橋種別に示した.さらに,等価内部減衰と支承摩擦減衰の二つを減衰要因とした減衰理論(エネルギー理論)を構築した.この理論に基づきモード減衰解析を行い,解析結果と実測データとの比較から,振動減衰のモード依存性等,桁橋の振動減衰特性を定性的に考察し,理論の適用性を検討している.
2.斜張橋でのケーブル連成振動の減衰効果に関する解析的検討
多々羅大橋を例に,ケーブル連成振動が斜張橋のモード減衰を小さくすることを示した後,部分構造合成法に基づいた斜張橋の減衰解析法を提案した.これは,斜張橋をケーブル部分とそれ以外(桁,タワー)の部分から成る2自由度系でモデル化し,それぞれの部分構造の減衰を適切に仮定することで複素固有値解析に持ち込み,斜張橋のモード減衰を算出するものである.これにより,多々羅大橋の減衰特性を定量的に説明することができた.
以上により,橋梁の振動減衰の理論的な扱いの可能性が多少なりとも示せたといえる.

Report

(2 results)
  • 1999 Annual Research Report
  • 1998 Annual Research Report
  • Research Products

    (3 results)

All Other

All Publications (3 results)

  • [Publications] 山口宏樹,長尾拓,松本泰尚: "桁橋の減衰特性と支承摩擦の影響に関する理論的考察の試み"土木学会第55回年次学術講演会(2000.9)講演概要集. (発表予定). (2000)

    • Related Report
      1999 Annual Research Report
  • [Publications] 山口宏樹,堤和彦,西村隆義,松本泰尚: "多々羅大橋でのケーブル連成振動の減衰効果に関する解析的検討"土木学会第55回年次学術講演会(2000.9)講演概要集. (発表予定). (2000)

    • Related Report
      1999 Annual Research Report
  • [Publications] 山口宏樹・長尾拓: "桁橋の減衰特性と支承摩擦の影響に関する基礎的研究" 土木学会第54回年次学術講演会(1999.9)講演概要集. (発表予定). (1999)

    • Related Report
      1998 Annual Research Report

URL: 

Published: 1998-04-01   Modified: 2016-04-21  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi