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船舶のライフサイクル・モデルの表現に関する調査

Research Project

Project/Area Number 10895025
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeSingle-year Grants
Section企画調査
Research Field 船舶工学
Research InstitutionThe University of Tokyo

Principal Investigator

野本 敏治  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (80011170)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 濱田 邦裕  広島大学, 工学部, 助手 (40294540)
榎澤 誠  東京大学, 大学院・工学系研究科, 助手 (40011077)
大塚 守三  東京大学, 大学院・工学系研究科, 助手 (30010896)
安澤 幸隆  九州大学, 工学部, 助教授 (10191123)
矢島 浩  広島大学, 工学部, 教授 (40263727)
Project Period (FY) 1998
Project Status Completed (Fiscal Year 1998)
Budget Amount *help
¥3,100,000 (Direct Cost: ¥3,100,000)
Fiscal Year 1998: ¥3,100,000 (Direct Cost: ¥3,100,000)
KeywordsCAD / CAE / CIM / FEM / ストリップ法 / 解析モデル / 製品モデル / Design by Analysis
Research Abstract

造船・運航技術の高度情報統合化を実現するためには,海運業や造船企業,関連企業,所轄官庁,舶級協会等の諸機関が,それぞれの責任範囲に応じて情報交換し,船舶という製品の一生に係わる複雑多岐にわたる情報の流れを体系化,標準化することによって船舶のライフサイクルを情報システムとして統合化することが重要であることを議論した。このためには,製品設計と生産,さらに運用・保守・廃棄に至る製品のライフサイクルを考慮に入れ,全体として一貫した製品のライフサイクル・シナリオを明確にする必要があることを確認した。
現実に製品のライフサイクル・シナリオを明確にするためには,製品のライフサイクル設計を製品設計に先行させ,かつ並行して計算機支援による製品の寿命評価・保守計画を進め,全ライフサイクル管理の観点から最適な製品設計を実現することを考える必要がある。例えば,船舶の運航・保守等のコスト低減をも視野にいれた船舶の計面や契約内容の見直し,および設計の充実などが要求される。本研究では,船舶のライフサイクル・モデルの基本モデルを作成し,造船・運航技術の情報統合化システムのプロトタイプ・システムを構築するための基盤システムを構築した。このシステムにおいては,特に溶接部の強度に着目し,溶接部の経年変化による強度低下を表現することができ,さらに,その強度低下が船体構造に及ぼす影響を把握することを可能とした。本研究では,ライフサイクル・シナリオを具体的なシナリオとするために構造物の腐食による崩壊のシナリオを提案した。このシナリオを解析的に実証するためにシステムを実装し,シナリオ自体の評価と,船舶のライフサイクル・モデルの具体化に関して検討した。

Report

(1 results)
  • 1998 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All Other

All Publications (2 results)

  • [Publications] 青山和浩 他: "腐食を考慮した溶接バネモデルに関する研究" 日本造船学会論文集. 184. 385-395 (1998)

    • Related Report
      1998 Annual Research Report
  • [Publications] Kazuhiro Aoyama and Toshiharu Nomoto: "Life-Cycle Simulation Model for Large Scale Welded Structure" EcoDesign'99 : First Int.Symposium. on Environmental Conscious Design and Inverse Manufacturing. 790-795 (1999)

    • Related Report
      1998 Annual Research Report

URL: 

Published: 1998-04-01   Modified: 2016-04-21  

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