Project/Area Number |
11128224
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas (A)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Institution | Nagoya University |
Principal Investigator |
千葉 光一 名古屋大学, 工学部, 助教授 (20281066)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤森 英治 名古屋大学, 工学部, 助手 (30291412)
浅井 勝一 名古屋大学, 工学部, 助手 (60151007)
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Project Period (FY) |
1999
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 1999)
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Budget Amount *help |
¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
Fiscal Year 1999: ¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
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Keywords | 化学物質 / 管理システム / データベース |
Research Abstract |
大学における化学物質管理システムは、基本的には各講座が化学物質を自主的に管理でき、同時に全学規模で化学物質の保管量と廃棄量を定量的に管理できることが必要である。今回、名古屋大学東山キャンパス全体における化学物質の管理の可能性について検討を行った。東山キャンパス地区には、36部局約500講座が研究教育活動を行っている。予備的な調査の結果、そのうちの約350講座において化学物質を使用あるいは保管しており、化学物質管理システムの対象となることが明らかになった。液体の化学物質では有機系試薬が上位を占め、溶媒あるいは脱脂剤として大量に使用されていることがうかがえる。また、無機酸類のなかでは塩酸が上位にあるが、これ以外にも硝酸や硫酸も大量に使用・保管されている。固体の化学物質では比較的簡単な塩類の使用が多い。また、資源としての再利用が期待される金属類としては銅と鉄が大量に保管されている。しかしながら、金属類の再資源化を考えた場合には、一大学からの排出量には限度があり、大学間、あるいは地域内における検討が必要である。そのためにも、小規模事業所における化学物質管理とネットワーク化を可能にするような管理システムの開発は今後とも重要になる。 今後、本システムを全学規模で施行するためには、まず、本システムの導入と参加にむけてのコンセンサスを形成することが最も重要になる。また、システムの運営にあたっては、システム及びシステム内に保管された化学物質の情報の安全をどのようにして確保するかが最大のポイントとなる。将来的には、化学物質の製造・販売メーカーとの連携を図り、通常の試薬ラベルとともに、化学物質の管理を目的とする統一バーコードを発行するシステムを開発すれば、大学や小規模研究のような様々なレベルの事業所における化学物質の適正な管理と環境影響の少ない処理が可能になるものと期待される。
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Report
(1 results)
Research Products
(4 results)