• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

セルフセンシング・アクチュエータによる骨組構造物のアクティブ制振

Research Project

Project/Area Number 11750192
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Dynamics/Control
Research InstitutionDaido Institute of Technology

Principal Investigator

大嶋 和彦  大同工業大学, 工学部, 助教授 (70213692)

Project Period (FY) 1999 – 2000
Project Status Completed (Fiscal Year 2000)
Budget Amount *help
¥2,200,000 (Direct Cost: ¥2,200,000)
Fiscal Year 2000: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 1999: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Keywordsセルフセンシング・アクチュエータ / 積層型圧電アクチュエータ / 骨組構造物 / アクティブ制振 / 共配置制御 / アクテイブ制振
Research Abstract

セルフセンシング・アクチュエータ(SSA)は,圧電アクチュエータにおける圧電効果を積極的に利用することにより,これにセンサの機能を付与するテクニックである.本研究では,柱の基礎部分に積層型圧電アクチュエータを埋設した骨組構造物を対象として,これをSSAとして機能させることにより,構造物に発生する振動の抑制を試みた.
11年度では1本柱の構造(梁)に対して検討を加え,以下の知見を得た.
(1)圧電素子から得られるセンサ電圧は梁の振動速度にほぼ比例した信号となる
(2)センサ電圧を利用した速度フィードバックにより梁の振動が効果的に抑制される
(3)梁先端の振動を測定するレーザ変位計の信号をフィードバックする非共配置制御系による制振制御に対して,セルフセンシング共配置制振系の優位性を確認した
12年度では,より剛性の大きな構造物に対して同様の検討を加える予定であったが,SSAの実現において要となるブリッジ回路のバランス調整に関して有効な手法が提案できたため,この手法の確立を優先的に検討し,以下の知見を得た.
(1)ブリッジ回路の上下端を短絡し,アクチューエション(制御)用の電圧をかけずに外乱振動させたときの圧電素子側の端子電圧は,理想的なセンサ電圧を提供する
(2)制御電圧をかける場合には,センサ電圧が上記(1)における端子電圧と等しくなるように回路のパラメータ調整を行えば,ブリッジバランスが確保できる
上記の成果を踏まえて今後はより剛性の大きな構造物を対象として研究を進めたい。

Report

(2 results)
  • 2000 Annual Research Report
  • 1999 Annual Research Report
  • Research Products

    (3 results)

All Other

All Publications (3 results)

  • [Publications] 大嶋和彦: "セルフセンシング・アクチュエータによる骨組構造物のアクティブ制振"日本機械学会東海支部第49期総会講演会講演論文集. No.003-1. 295-296 (2000)

    • Related Report
      2000 Annual Research Report
  • [Publications] 熊田圭祐(指導学生): "積層型圧電素子のセルフセンシング・アクチュエータとしての特性調査"日本機械学会東海学生会第32回学生員卒業研究発表講演会前刷集. 185-186 (2001)

    • Related Report
      2000 Annual Research Report
  • [Publications] 大嶋和彦: "セルフセンシング・アクチュエータによる骨組構造物のアクティブ制振"日本機械学会東海支部第49期総会講演会講演論文集. No.003-1. 295-296 (2000)

    • Related Report
      1999 Annual Research Report

URL: 

Published: 1999-04-01   Modified: 2016-04-21  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi