住宅分野における地域特性を考慮したCO_2排出削減策の導入計画と評価に関する研究
Project/Area Number |
11750528
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Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Field |
Architectural environment/equipment
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Research Institution | Tohoku University of Art and Design |
Principal Investigator |
三浦 秀一 東北芸術工科大学, デザイン工学部, 助教授 (00244997)
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Project Period (FY) |
1999 – 2000
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2000)
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Budget Amount *help |
¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 2000: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 1999: ¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
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Keywords | 住宅 / 都道府県 / CO_2 / 将来予測 / 対策効果 / 対策 |
Research Abstract |
本研究は、住宅分野におけるCO_2削減策について地域特性を最大限に活かした効果的な対策を明らかにすることを目的とする。 まず、1997年における全国レベルでのCO_2排出状況を都道府県を単位として明らかにした。都道府県別エネルギー源別の消費量を各種統計資料をもとに求め、各エネルギー源別にCO_2排出係数を乗じることによって算出した。さらに、これらの結果から2010年での排出量を二つのシナリオに分けて予測を行った。いずれのケースでも相当量の増加が見込まれることが明らかになった。 対策としては、省エネルギー行動の実践、省エネルギー家電機器の導入、太陽光発電、太陽熱温水器、高断熱高気密化の普及を検討した。検討方法としては、具体的な対策項目を洗い出し、それらの実践または導入による単位効果を評価し、それに対して導入率を設定した。将来の導入率については、不確定要素も多いので3つのケースを想定した。 単位効果が最も大きいのは太陽光発電の導入で、太陽熱温水器、高断熱高気密化がそれに次ぐ。また、給湯器の高効率化も大きな効果となる。しかし、これらは2010年までに十分な普及に至っているとはいえない。省エネルギー家電については、近年効率化が大きく進んでいることと、10年程度の間にはかなりの更新が期待できることから、大きな削減効果となった。また、地域によらず短期的に効果が出てくるのは省エネルギー行動の実践であったが、どの程度実践されるかはきわめて不透明なところではある。また、地域的には寒冷地で高断熱高気密化の効果が大きい。 これらどの要素も効果は同等にあることが明らかになったことから、バランスよくすべての対策を講じていかなければ、2010年の削減目標に到達することはできないことが明らかになった。
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)