体育・スポーツシステムにおけるコミュニケーションの社会学的調査研究

• Project/Area Number: 11780009
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: 体育学
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 澤井 和彦 東京大学, 大学院・教育学研究科, 助手 (90302786)
• Project Period (FY): 1999 – 2000
• Project Status: Completed (Fiscal Year 2000)
• Budget Amount: ¥2,200,000 (Direct Cost: ¥2,200,000); Fiscal Year 2000: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000); Fiscal Year 1999: ¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000)
• Keywords: 意識生活 / 人格システム類型 / 準拠集団 / 運動・スポーツ

Research Abstract

都内国立大学学部3,4年生を対象に郵送自記式による質問紙調査を実施した。サンプル数は665本(有効回答率45.2%;男子520、女子125本)であり、運動部所属(元所属を含む)が127名(19.1%)、スポーツサークル所属者が178名(26.8%)、文化系サークル所属者が101名(15.2%)、無所属が259名(38.9%)であった。これら運動・スポーツ活動の準拠集団への所属(あるいは非所属)カテゴリーにより学生の運動・スポーツ活動へのコミットメントを把握し、学生の意識生活やライフスタイルとの関係を分析した。それによると、所属カテゴリー間で有意差がみられた意識・ライフスタイル調査項目はわずかであり(119項目中31項目)、またそのほとんどが運動・スポーツに関連する項目であった。この点、運動・スポーツへのコミットメントは確かに運動・スポーツ観や自己の健康・体力観にポジティブな影響を与えるものの、それ以外の意識生活に対してはほとんど影響を及ぼさないことが示唆された。また一方で、消費性向によって分類された人格システム類型(宮台、1987)とも有意な関係は見られなかった。すなわち、運動・スポーツ活動へのコミットメントは、各人格類型にとって機能的に等価な社会適応戦略のうちの一つであり、各準拠集団内にほぼ均等に様々な人格類型が分布しているものと推測される。いずれの準拠手段への所属を選択するかは各人の置かれた環境と偶然に依存する。一方で、スポーツ系サークルにおいて観察される旺盛な先駆的消費実態(携帯保有率、メール利用率等)は、先の人格類型と準拠集団への所属による交互作用の結果とみられる。以上の点から、運動・スポーツへのコミットメントおよびそのスタイルは学生の意識生活を決定的に左右するものではなく、「運動・スポーツ」のコミュニケーションの社会適応戦略としての優位性はさしあたり認められない。