| Project/Area Number |
12040241
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Review Section |
Humanities and Social Sciences
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| Research Institution | National Institute of Multimedia Education |
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Principal Investigator |
近藤 喜美夫 メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (40249925)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 裕二 メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (90311167)
結城 皖曠 メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (60300696)
永岡 慶三 メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (90127382)
大澤 範高 メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (30251721)
山田 恒夫 メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (70182540)
浅井 紀久夫 メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (90290874)
川淵 明美 メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (30195135)
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| Project Period (FY) |
1999 – 2002
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2002)
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| Budget Amount *help |
¥112,900,000 (Direct Cost: ¥112,900,000)
Fiscal Year 2002: ¥33,600,000 (Direct Cost: ¥33,600,000)
Fiscal Year 2001: ¥39,300,000 (Direct Cost: ¥39,300,000)
Fiscal Year 2000: ¥40,000,000 (Direct Cost: ¥40,000,000)
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| Keywords | 衛星系通信システム / 地上系ネットワークシステム / バーチャルリアリティ技術 / パラ言語情報 / 第2言語学習システム / 遠隔・自走型ロボット / 分散協調型データベース / 教育方法の改善 / 対話型体育教材 |
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| Research Abstract |
本計画研究においては、昨年度に引き続き、複数のサブテーマに分かれ、人文科学諸領域における情報通信技術利用の高度化をめざし、要素技術と統合化技術の研究開発を実施した。
(1)衛星系通信システムの教育利用の高度化に関する研究については、SCS・ギガビット高度連携実験、衛星・地上系統合ネットワークを用いたVOD方式学習資料提供システムの評価、外国衛星とも接続した遠隔授業に関する実証実験、衛星データ通信システムと地上系による戻り回線を用いた高信頼データ共有実験を行った。
(2)地上系通信システムの教育利用の高度化に関する研究については、広帯域ネットワークの教育利用手法の研究、インターネットを利用した教材開発システムの評価を行った。
(3)バーチャルリアリティ技術の教育利用に関する研究では、身体動作を用いた仮想現実感システム用コンテンツの分散オーサリングシステムの研究開発、仮想環境ライブラリ・コンテンツの教育応用と評価を進めた。
(4)次世代マルチメディア/ネットワーク教材の要素技術・パッケージ化技術・統合化技術の開発と評価に関する研究では、ロボットを活用した教材インタフェースの開発、外国語教育に適した伝送・圧縮技術の比較評価、高品質音声分析変換合成アルゴリズム"STRAIGHT"を用いたパラ言語情報の分析と学習に関する実証実験、利用者の少ない言語の書記言語に関する学習教材作成配信システムの開発、映像編集支援システムの開発を進めた。
(5)学術・教育映像素材の分散協調型データベースの構築と実用化に関する研究として、分散協調データベース利用を促進するデジタルクラスルームシステムの開発と評価を行った。
(6)マルチメディア・ネットワーク利用のもたらす効果に関する実証的研究として、メディアによる教授学習過程、高品位映像音声の生理的影響、ネットワークの心理的評価、メディアの教育実践利用、マルチメディアインタフェースの効果的表現法、メディア利用の対話・討論過程、コミュニケーション・ゲームの効果に関する実証的な研究を行い、マルチメディア・ネットワークの効果的利用法について提言した。
こうした成果については、学会誌、国内外学会大会、本特定領域ホームページで公表した。
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