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英語基本語彙の選定と評価の基準に関する研究

Research Project

Project/Area Number 12780161
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field 教科教育
Research InstitutionHijiyama University

Principal Investigator

馬本 勉  比治山大学, 現代文化学部, 助教授 (40213483)

Project Period (FY) 2000 – 2001
Project Status Completed (Fiscal Year 2001)
Budget Amount *help
¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 2001: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2000: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Keywords語彙選定 / 英語基本語彙 / 定義可能度
Research Abstract

英語基本語彙の選定と評価の基準を確立することを目指した本研究において、複数の英語基本語彙リストを客観的に評価するための「操作的な指標作り」のための研究を中心に行ってきた。昨年度指標として打ち立てた「定義可能度」を用い、今年度はより実践的な立場から、中学校英語教科書ならびに高校生・大学生用英語基本語彙リストの評価を行った。その結果、中学校の英語教科書は頻度、定義可能度とも比較的安定した数値を示していることを明らかにした。高校生・大学生用英語基本語彙リストに関して言えば、語数が4,000〜5,000語に達することから、いずれも頻度、定義可能度においてかなりの高い比率を示しており、1,000語レベルで行う中学校英語の数量的評価ほどの明確な差が出にくいことを指摘した。
また、内外の図書館等において実施した文献調査を通じて、本研究に関する歴史的な検討を深めることができた。特に英国においては、日本では入手できないHerman Bongersが欧州で発表した研究を中心として、1920年代から1930年代にかけて日本の文部省英語教授顧問を務めたHaarold E.Palmerの残した語彙選定と、それに通じる海外諸国における英語基本語彙研究の歴史的な流れを調査することができた。また、国内の文献調査によって、これまであまり脚光を浴びることのなかった竹原常太の教科書編纂と直結した語彙調査について深めることができた。これらの調査を通じて、基本語研究における客観的なデータの重要性を歴史的な観点から裏付けることができたことは、本研究にとって極めて重要であった。
今後は、本研究を通じて明らかになった客観的な指標を有効に活用し、小学生に対する英語教育を視野に入れた「入門期の英語学習者のための語彙選定」に関する研究へと進めていきたい。

Report

(2 results)
  • 2001 Annual Research Report
  • 2000 Annual Research Report
  • Research Products

    (4 results)

All Other

All Publications (4 results)

  • [Publications] 馬本 勉: "日本の英語教育における基本語の選定基準に関する研究-定義可能度を中心として-"辞遊社. 170 (2002)

    • Related Report
      2001 Annual Research Report
  • [Publications] 馬本勉: "学習指導要領「必修語」の選定に関する歴史的考察-頻度と定義可能度による必修語リストの評価"日本英語教育史研究. 15. 51-71 (2000)

    • Related Report
      2000 Annual Research Report
  • [Publications] 馬本勉: "学習指導要領「必修語」の起源をめぐる一考察"英学史研究. 33. 73-86 (2000)

    • Related Report
      2000 Annual Research Report
  • [Publications] 馬本勉: "日本の英語教育における語彙選定基準の研究"広島大学教育学部紀要 第一部. 49. 159-166 (2001)

    • Related Report
      2000 Annual Research Report

URL: 

Published: 2000-04-01   Modified: 2016-04-21  

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