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「とらえなおし」「わかりなおし」のツールとしてのマルチメディア利用の方法

Research Project

Project/Area Number 13020247
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas (A)

Allocation TypeSingle-year Grants
Review Section Humanities and Social Sciences
Research InstitutionKansai University

Principal Investigator

田中 俊也  関西大学, 文学部, 教授 (40171780)

Project Period (FY) 2001
Project Status Completed (Fiscal Year 2001)
Budget Amount *help
¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
Fiscal Year 2001: ¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
Keywordsマルチメディア / 教師 / コンピュータ利用 / 知識 / 教え / 学び / 理解 / 国際比較
Research Abstract

まずは知識形成や運用、教え-学びについてのさまざまな考え方から、代表的な6つの対立する考え方(「哲学」)を決定した。次にその対立哲学項目を含む調査票をまず英語で作成し、ドイツ語、韓国語のネイティブ・スピーカーを介してそれぞれの言語に翻訳し、日本語を含む4カ国語の調査票を作成した。それを、各国の現場の教師に配布・回収した。
主要な結果はまず、知識獲得時に具体的教材を使うか抽象的教材を使うか、についてはどの国でも圧倒的に具体的教材がいい、としていた。同様に、知識を現実場面で有効に使うためには、教室での教授活動で現実事例を用いるべきである、とする意見も4カ国ほぼ共通であった。さらに、もっともよく学習ができるのは、協同した状況であることについても国によるちがいはなかった。学習の転移の可能性については、アメリカと韓国でそれを認める傾向にあり、獲得した知識の想起については、ドイツで圧倒的に「知識は特定のものとして想起される」という意見が多い。また、学びが主体的に行われるのがいい、とするのは日本の教師がもっとも多かった。
「哲学」とコンピュータの利用の関係では、特にアメリカにおいて、生徒の受容的態度重視の教師は「使わない」のが40%を超え、逆に、主体的学び重視の教師は「いつも使う」又は「よく使う」が40%であった。また、コンピュータを使う理由については、アメリカや韓国では「校務の時間を節約することができる」といった、CMI的な使い方をその理由にあげているのが多いが、日本では、「自分で学ぶことができる」といった、自主的学びの契機として捉えていることが分かった。さらに、日本の教師がもっとも多く、「自由にいろんなレベルのイメージや表現を行ったり来たりできる」から、という理由をあげていた。

Report

(1 results)
  • 2001 Annual Research Report
  • Research Products

    (4 results)

All Other

All Publications (4 results)

  • [Publications] 田中俊也: "創造的な学びの教室実現に必要な教師の意識改革"授業研究21(明治図書). No.527. 15-16 (2001)

    • Related Report
      2001 Annual Research Report
  • [Publications] Tanaka, T., Simon, H.A.: "Simon Says(1) : On Physical Symbol Systems"Bulletin of the Faculty of Letters, Kansai University. 50(3). 37-52 (2001)

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      2001 Annual Research Report
  • [Publications] Tanaka, T., Simon, H.A.: "Simon Says(2) : On Situated Learning"Bulletin of the Faculty of Letters, Kansai University. 50(4). 59-76 (2001)

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  • [Publications] 田中俊也: "「教える」知識・「学ぶ」知識-知識表象の4つのレベル-"教育科学セミナリー. 33. 43-52 (2002)

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      2001 Annual Research Report

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Published: 2001-04-01   Modified: 2018-03-28  

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