| Project/Area Number |
13020253
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Review Section |
Humanities and Social Sciences
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
清水 克彦 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 総括研究官 (00192609)
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| Project Period (FY) |
2001
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2001)
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| Budget Amount *help |
¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 2001: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
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| Keywords | コンピュータ教育利用 / 学校教育 |
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| Research Abstract |
ICTを先進的に活用している学校・授業を分析した結果、次の点についてケース研究の結果として同定された。
(1)教育実践の革新の成功要因:全体的に見ると日本における教育革新の導入は、草の根的である場合よりも研究指定や研究の一貫の場合が多いことに特色があるように思われる。
(2)そこでのICTの貢献:U中学校を除く各学校とも、初期のIC一導入の後に、自発的なプロジェクト参加などによってICTのさらなる拡充を行っている。つまり、先進的な実践のためにさらにICTが必要とされるようになることがわかる。
(3)先進的実践の特徴:各学校を通じて、従来の特定の教科における先進的教育実践が行われているという例は見られなかった。
(4)そこでのICTの貢献:基本的には、各学校を通じて、次のようなICTの利用が行われている。・電子メイルの利用・ホームページの閲覧・インターネットによろ調べ学習・メイルなどによる他校と共同学習・マルチメディアプレゼンテーションによる学習の成果の発表・学習成果・作品のホームページ化
(5)先進的実践の学業成績への影響:これは、IEAならびにOECDの研究における大きなテーマであるが、日本においてはこの分析視点は有効ではないことが分かった。
(6)先進的実践の校内での普及の成功要因:全体的に見ると、成功要因は、校内組織・リーダーの存在・支援の存在(内外)・ICT活用の恒常化・簡素化、そして外部からの認知などが大きいと考えられる。
(7)そこでのICTの貢献:先進的に実践の校内の普及にICT自体が大きく貢献したケースは見られなかった。しかしながら、G大附属に見られるように、多くの学校において教員によるICTの活用が恒常化して、授業以外のところでも活用されるようになることが、普及には大きく働いている傾向が見られる。
(8)先進的実践の維持のための要因:維持に関しては、先進的な実践とICTに分けて分析する。先進的な実践に関して、すべての学校で維持可能性を否定するような回答を得ることはなかった。
(9)そこでのICTの影響:ICT自体の維持・管理に関しては、特定の人間に負うところが多いという問題点が見られた。
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