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腸炎ビブリオ耐熱性溶血毒素の検出における遺伝子増幅法を用いた新規システムの開発

Research Project

Project/Area Number 13760228
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Applied veterinary science
Research InstitutionNational Institute of Health Sciences (2002)
National Institute of Infectious Diseases (2001)

Principal Investigator

工藤 由起子  国立医薬品食品衛生研究所, 衛生微生物部, 主任研究官 (50218632)

Project Period (FY) 2001 – 2002
Project Status Completed (Fiscal Year 2002)
Budget Amount *help
¥2,200,000 (Direct Cost: ¥2,200,000)
Fiscal Year 2002: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2001: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Keywords腸炎ビブリオ / PCR / 検出 / 耐熱性溶血毒素 / 食品 / 食中毒
Research Abstract

わが国において最も多い食中毒の原因菌のひとつである腸炎ビブリオの主な病原因子は、耐熱性溶血毒(TDH)であるといわれている.しかし,TDH産生性腸炎ビブリオが原因食品や環境から分離されることは極めて少なく,その理由は明らかではない.本研究では,その理由のひとつとして,食品からの腸炎ビブリオの検出に問題がある可能性を考えた.TDH産生菌の検出にはPCR法によるtdh遺伝子の検出が有効であることが既に認められており,重要な検出法として汎用されている.そこで本研究のおいてはこのPCR法に着目し,昨年得られた結果を踏まえて各種水産食品の種類によるtdh遺伝子の検出感度の差異,食品成分によるPCRの阻害は水産食品特有に起こるかについて,およびPCRに用いる鋳型DNA精製によるtdh遺伝子検出の改善について検討し,以下の結果を得た.
1.水産食品の種類によって熱処理でのtdh遺伝子の検出感度に大きな違いがあることが明らかとなった.本研究で用いた水産食品では検出感度の低い順に,カキ,サバ,タイ,ブリ,イカ,タラ,アサリ,エビ,ホタテとなり,カキとホタテの間では検出感度に約2,000倍の差が認められた.
2.PCRの検出感度の低下は水産食品特有ではなく肉類においても認められることが判明した.野菜類については,検出感度の著しい低下は認められなかった.
3.磁性ビーズ法,シリカメンブレンフィルター法,グラスファイバーフィルター法の3種類のDNA精製法とも食品中からのtdh遺伝子検出の改善が認められたが,特にグラスファイバーフィルター法で最も改善が認められた.
以上のように,生鮮魚介類でも種類によってtdh遺伝子の検出感度に大きな差があり,そしてこれは水産食品特有の現象ではなく肉類にも認められた.また,熱処理によるDNA抽出法のみを用いた場合よりもDNA精製法と組み合わせることによってtdh遺伝子の検出感度が大きく改善されることが本研究によって明らかになった.食品や環境からの分離が難しいとされているTDH産生性腸炎ビブリオを検出するための方法を重ねることによって,今後,さらに食品や環境中からTDH産生性腸炎ビブリオを確実に検出するための方法が確立されることが期待される.

Report

(2 results)
  • 2002 Annual Research Report
  • 2001 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All Other

All Publications (1 results)

  • [Publications] Yukiko Hara-Kudo, et al.: "Increased sensitivity in PCR detection of TDH-producing Vibrio parahaemolyticus in seafood using purified template DNA"Journal of Food Protection. (印刷中).

    • Related Report
      2002 Annual Research Report

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Published: 2001-04-01   Modified: 2016-04-21  

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