インターネットを活用した児童生徒の心身の健康に関するスクールカウンセリングの研究
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13871014
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Exploratory Research
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
教育・社会系心理学
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
佐竹 毅 茨城大学, 教育学部, 助教授 (90007724)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
正保 春彦 茨城大学, 教育学部, 助教授 (80206268)
秋坂 真史 茨城大学, 教育学部, 教授 (60231817)
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| Project Period (FY) |
2001 – 2003
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2003)
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| Budget Amount *help |
¥2,200,000 (Direct Cost: ¥2,200,000)
Fiscal Year 2003: ¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
Fiscal Year 2002: ¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
Fiscal Year 2001: ¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
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| Keywords | 電子メール / 相談活動 / インターネット / 養護教諭 / 相談 / メーリングリスト / 掲示板 / ホームページ |
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| Research Abstract |
昨年度の研究実施計画に基づき調査協力をお願いした養護教諭に対して質問紙調査((1)、一次調査)を実施した。その結果、協力を要請した244名(当初の予定は約120名)の回収数は41名(回収率16.8%)であった。調査結果の概略を報告すると、1)ITを利用した相談活動を行っているか、という設問に対して、「これからもするつもりはない(60.0%)」という回答が過半数を占めた。次いで「過去にしたことがある(22.5%)」、「現在している(12.5%)」と続いた。また、「これからしようと思っている(5.0%)」であった。2)ITを利用した相談活動をこれからもするつもりはない理由として「ITを利用した相談活動が出来る環境が整っていない」が最も多く、次いで「必要性が感じられない」、「態度・しぐさ・口調等のノンバーバル面を重要視している」、「メールを使用した相談活動の有効性に疑問がある」など、養護教諭自身の負担や、非対面で行う相談活動自体に疑問を持っている様子がうかがわれた。3)ITを利用した相談活動の養護教諭側のメリットとしては「時間・場所を選ばずに、必要時にできる」、「面と向かって児童生徒が言い出しにくい内容も聞ける」、「直接会えない児童生徒ともできる」などの意見が挙げられた。
なお、相談活動に用いるツールとしては携帯電話のメール(15)、パソコンのメール(8)であった。児童生徒にメールアドレスが支給されている学校は10.5%(n=38)と少なく、学校でのメール利用の機運はまだ、低いようであった。
当初の実施計画(2)と(3)に関しては残念なから協力者が得られず、計画を実行出来なかった。これは一次調査に見られるように「LANなどの環境整備が整っていないこと」や「養護教諭自身が非対面で行う相談活動の必要性を感じていない」などの理由によるものと思われる。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)
