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DDS化生理活性物質を利用した内科的再生医学

Research Project

Project/Area Number 13878184
Research Category

Grant-in-Aid for Exploratory Research

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Biomedical engineering/Biological material science
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

田畑 泰彦  京都大学, 再生医科学研究所, 教授 (50211371)

Project Period (FY) 2001 – 2002
Project Status Completed (Fiscal Year 2002)
Budget Amount *help
¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Fiscal Year 2002: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Fiscal Year 2001: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Keywordsマトリックスメタロプロテアーゼ / プラスミドDNA / 生体吸収性ハイドロゲル / 徐放化 / 遺伝子発現 / 慢性腎炎 / 線維性組織消化
Research Abstract

ゼラチンのカルボキシル基にエチレンジアミンを化学導入することによって、カルボキシル基の50モル%がアミノ基に置換されたカチオン化ゼラチンを作製した。このカチオン化ゼラチンをグルタルアルデヒドにて化学架橋することによって生体吸収性のカチオン化ゼラチンハイドロゲルを得た。凍結乾燥したハイドロゲルを、MMP-1プラスミドDNA水溶液で膨潤させることによってMMP-1プラスミドDNA含浸ハイドロゲルを調製した。放射性同位体を用いた体内物質トレーサー実験により、in vivoにおいて、ハイドロゲルの分解にともないMMP-1プラスミドDNAが徐放されることがわかった。架橋反応条件を変化させることで、ハイドロゲルの生体内分解性をコントロールすることができ、この分解性によってプラスミドDNAの体内での徐放性を変えることができた。MMP-1プラスミドDNA含浸カチオン化ゼラチンハイドロゲルによる慢性腎炎モデルラットの治療実験を行った。ストレプトゾトシン投与により慢性腎炎を起こした腎実質へハイドロゲルを投与した。MMP-1プラスミドDNA含有ゼラチンハイドロゲルの埋入部位周辺における組織免疫試験を行ったところ、MMP-1タンパク質の発現が認められた。一方、MMP-1プラスミドDNAの水溶液投与では発現は見られなかった。組織学的評価を行ったところ、プラスミドDNA含浸ハイドロゲル投与群では、腎組織中での線維性組織の占める面積が減少していた。また、繊維化の指標であるハイドロキシプロリンを定量したところ、遊離MMP-1プラスミドDNA投与群に比較して、プラスミドDNA含浸ハイドロゲル投与群では、有意にその量が減少していた。血液中の尿素窒素の値もハイドロゲル投与群では正常化していた。
以上の結果から、線維性組織を分解消化する酵素であるMMP-1を慢性疾患部位で発現させることにより、線維性組織が消化され、その部位が治療修復することがわかった。これは、本研究計画によって提案した内科的再生医学の可能性を強く示唆している。

Report

(2 results)
  • 2002 Annual Research Report
  • 2001 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All Other

All Publications (2 results)

  • [Publications] 青山輝義, 山本新吾, 兼松明弘, 田畑泰彦, 小川 修: "マトリックスメタロプロテアーゼを用いた線維性疾患の治療"遺伝子医学. 6(3). 30-33 (2002)

    • Related Report
      2002 Annual Research Report
  • [Publications] 佐藤江利子, 笠原啓史, 篠崎芳郎, スベルラー卜・ボルチヒーナ, 田中越郎, 田畑泰彦, 折井正博, 小出司郎策, 盛 英三: "生体吸収性徐放化ゲルによる遺伝子導入効率の改善"呼吸と循環. 49(3). 285-290 (2001)

    • Related Report
      2001 Annual Research Report

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Published: 2001-04-01   Modified: 2016-04-21  

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