病弱児への教育的対応の分析とその効果検証ツールの開発
| Project/Area Number |
14J04304
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Research Field |
Special needs education
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
小原 愛子 東北大学, 医学系研究科, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2014-04-25 – 2017-03-31
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| Project Status |
Declined (Fiscal Year 2016)
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| Budget Amount *help |
¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 2016: ¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
Fiscal Year 2015: ¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
Fiscal Year 2014: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
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| Keywords | 特別支援教育 / 成果評価尺度 / 効果検証ツール / SNEAT / 尺度開発 / 信頼性 / 妥当性 / 潜在成長曲線モデル / 特別支援教育成果評価尺度 / 教育成果評価 / 内容的妥当性の検証 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度（平成27年度）は、前年度（平成26年度）に開発された特別支援教育成果評価尺度（SNEAT）の信頼性・妥当性を検証することを目的とした。前年度に収集したデータは、沖縄県の特別支援学校10校において、縦断的に授業評価を実施し、93件のデータを回収することができたため、本年度は、それらのデータ分析を行うことを目的とした。
分析の結果、信頼性の検証では、再検査法で級内相関係数と内的整合性法でクロンバックα係数を算出し、いずれも0.7以上となり、高い信頼性を得られることができた。また、妥当性の検証では、構造方程式モデリングを使用した。構造方程式モデリングの中でも縦断データを取り扱うことのできる潜在成長曲線モデルを使用し、良好な適合度を得られることができた。さらに、分析により、授業成果に影響を与える要因として、教師の基本属性（「特別支援学校教諭免許状保有の有無」「特別支援教育の経験年数」「担当する学年」「担当する子どもの障害種」）が関係することが明らかとなった。
これらの研究結果は、論文として取りまとめ、The Tohoku Journal of Experimental Medicineに掲載された。また、Asian Society of Human Serviceや日本臨床運動療法学会の学術大会で発表した。さらに、Journal of Clinical Rehabilitationの依頼原稿を受け、掲載された。
また、研究結果に関しては協力を得られた特別支援学校にフィードバック及び結果報告を行うことも計画した。協力が得られた沖縄県内の特別支援学校に書面でフィードバックし、その中でも5校の学校には訪問し、管理職や教員等を対象に口頭説明し、結果に関する情報交換を行うことができた。
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| Research Progress Status |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(7 results)
