| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松原 靜郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (50132692)
鳩貝 太郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (10280512)
三宅 征夫 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 部長 (50000071)
田代 直幸 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・研究開発部, 教育課程調査官 (30353387)
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| Budget Amount *help |
¥7,000,000 (Direct Cost: ¥7,000,000)
Fiscal Year 2004: ¥3,800,000 (Direct Cost: ¥3,800,000)
Fiscal Year 2003: ¥3,200,000 (Direct Cost: ¥3,200,000)
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| Research Abstract |
本研究の目的は,今後のわが国の理科の教育課程における指導内容とその配列を決定する諸要因を実証的に調べるとともに,指導内容の選択や配列の基本モデルを作成し,今後の理科の教育課程における指導内容とその配列について提言を行った。
具体的には,(1)諸外国の理科カリキュラム内容の比較研究,及び(2)わが国の新しい理科カリキュラムの中で児童・・生徒の理解が困難な内容を明確にし,どのような指導法が効果的であるかに関する研究の2つを行い,諸外国と比較分析することによって,わが国の理科の教育課程の特徴を明らかにするとともに,理科の内容に対する児童・生徒の理解度やつまずきを明らかにし,その結果をもとに指導内容とその配列についての提言を試みた。
それぞれの研究の成果は次の通り。
(1)平成14年度において収集した主要10か国の全国的あるいは州や地域レベルのカリキュラムにおける「科学の内容」についての配当学年,配列の順序等のデータに加え,平成15・16年度は,主要各国の最新のカリキュラムにおける理科の内容の配当学年や配列の順序等に関するIEA-TIMSS2003調査のデータを入手し,分析を行った。
(2)全国の中学校500校の理科主任を対象として平成12年度末と平成14年度末に実施した「生徒の理解度及びつまずき調査」に引き続き,全国の小学校500校の理科主任を対象として平成15年度末に「児童の理解度及びつまずき調査」の調査を実施した。その結果,中学校においては,学習指導要領の改訂により,生徒の理解が比較的困難な内容としてあがった項目数が8項目から3項目に減った。小学校においては,C区分の内容が児童の理解が比較的困難であることが明らかとなった。
また,小・中学校の教員を中心としたカリキュラム検討委員会において,本研究のアンケート調査結果や「教育課程実施状況調査」の結果を踏まえ,児童・生徒の理解を高めたり,つまずきを克服したりするための具体的な方策の検討を行った。
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