学校5日制における学校運動部と地域スポーツクラブの連携を探る
| Project/Area Number |
15700421
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
Sports science
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| Research Institution | National Institute of Fitness and Sports in Kanoya |
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Principal Investigator |
北村 尚浩 鹿屋体育大学, 生涯スポーツ実践センター, 講師 (70274868)
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| Project Period (FY) |
2003 – 2005
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2005)
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| Budget Amount *help |
¥3,500,000 (Direct Cost: ¥3,500,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2004: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2003: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
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| Keywords | 学校運動部 / 総合型地域スポーツクラブ / 学校5日制 / スポーツプログラム |
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| Research Abstract |
前年度までの調査結果の一部を,茨城県筑波大学で開催された日本体育学会第56回大会,ならびにオランダ・ロッテルダムで開催されたスポーツと都市開発に関する国際会議において発表した.とりわけ,スポーツと都市開発に関する国際会議では地域スポーツクラブを核とした地域活性化のあり方について,地域スポーツクラブ会員のクラブに対するコミットメントの状態から報告した.
また,中学校における運動部活動の現状と問題点を明らかにし,地域との連携の可能性を探るために,全国の中学校から無作為に1,000校を抽出し,郵送法による質問紙調査を行った.そのうち,458校から回答を得た.過去5年間に廃部になったクラブの有無については,42.7%が「ある」と回答しその理由として「部員の減少」が最も多く,次いで「顧問の異動」が挙げられた.合同部活動を行っていると解答した学校は14.6%,外部指導者を登学校で存続すべきとの回答が半数を超え用している学校は75.2%に上っている.運動部活動のあり方については,あわせて地域との連携を図るべきとする回答がおよそ半数であった.一方,地域への移行を挙げる者はわずかであり,教員の立場からは地域との連携を図りつつ学校での活動を充実させることに対する期待が大きいことが窺える.さらに,地域との連携を前提とした場合に求められる条件として,学校主導であることや指導者間の連携の問題,大会のあり方などを挙げる意見が見られた.
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)
