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総合的な学習を支援する英語によるディベート授業のガイドライン開発

Research Project

Project/Area Number 15720133
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Foreign language education
Research InstitutionDaito Bunka University (2004)
Waseda University (2003)

Principal Investigator

大野 秀樹  大東文化大学, 経済学部, 講師 (40343628)

Project Period (FY) 2004
Project Status Completed (Fiscal Year 2004)
Budget Amount *help
¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Fiscal Year 2004: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
Fiscal Year 2003: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Keywordsディベート / ガイドライン / 英語教育 / 総合学習
Research Abstract

本研究では、英語授業におけるディベート指導法開発のため、実践のプロセスに焦点をあてた。ディベートには「試合」から連想される表面的困難さ・複雑さがあるが、実際の日本の高校における教室実践では、試合までの過程(「前段階活動」)に教師の重点が置かれており、そこには英語のディベート指導を多くの教員が共有できる要素があった。まず前段階活動を、ある程度固定された大きな流れであるマクロ・レベルと、実際の活動(ミクロ・レベル)の2つのレベルで解釈し、各マクロ・レベルで、いかなるミクロの活動があるかを実態調査(高校)によって解明した。また、各実践の教育目標も加味することで、目的に応じた柔軟な活動の選択ができる。たとえば、教育目標が「4技能の統合」の場合は、「ディベートを通したリーディング力の向上」とは異なるミクロの活動が、選択される傾向にあるからである。
参加協力校のなかで一例(観察校)をあげると、そこでは他人の意見を聞いて、自分の考えをまとめ発言し、議論ができる英語の表現能力を身に付けさせる、という年間の教育目標が掲げられていた。これは、総合的な能力を身につけさせる、という教育目標であるといってよいであろう。実際の前段階活動では、マイクロディベート、およびサーキットスピーチ(2チームに分かれ、相手チームのスピーチに対して質問しサマリーをし、相互を比較し勝敗をつける。この活動を通しディベートの前半部分[反駁以前]までに慣れる)が実践された。さらに、ディベートを全面的に学校に取り入れようとする試みがなされた。たとえば、1)県のディベート大会(年一回)の主催、2)他教科との連携を試みるため、日本語による校内ディベート大会を開く、などといったものである。
このような実践のデータベース化、および理論書にある規範的な側面を加え、英語によるディベート授業のガイドラインが作成された。

Report

(2 results)
  • 2004 Annual Research Report
  • 2003 Annual Research Report

URL: 

Published: 2003-04-01   Modified: 2016-04-21  

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