制振技術の適用による空間構造の耐震性能向上に関する研究
| Project/Area Number |
15760421
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
Building structures/materials
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
大木 洋司 東京工業大学, 応用セラミック研究所, 助手 (20323842)
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| Project Period (FY) |
2003 – 2005
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2005)
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| Budget Amount *help |
¥3,100,000 (Direct Cost: ¥3,100,000)
Fiscal Year 2005: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2004: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Fiscal Year 2003: ¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
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| Keywords | 制振構造 / 非比例域衰 / 複素モード / 応答スペクトル / CQC法 / せん断力係数分布 / 空間構造 / モード解析 / ダンパー / 短周期 / 近接固有周期 / 応答評価法 / 粘弾性ダンパー / 応答評価・設計法 |
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| Research Abstract |
本研究では、応答スペクトルとモード組合せ(CQC法)に基づいた制振構造の応答予測を行ってきた。本研究で提案する手法は特に、非比例減衰系である制振構造を、複素モードを用いずに実数モードに基づいて評価する点に特長があり、良好な精度が得られることを示してきた。しかしながら、その適用性についてはあいまいな部分もあり、平成17年度は、通常のせん断棒モデルを用いて実数モードによる応答予測の精度向上の試みと、応答性状に関する考察を行った。この結果、システムの固有周期が長くなり、高次モードの影響が大きい部分では、実数モードのみで変形や応力(せん断力)を予測することが難しく、さらに、仮に複素モードとCQC法を組み合わせても、評価結果のばらつきが大きくなることがわかった。ただし、高次モードの影響が小さい短周期領域では、実用的な精度が得られると考えられる。システムの減衰が大きい場合の対処については、既に平成15年度に検討した。
また通常の耐震設計では、初期段階でベースシアと層せん断力係数の分布(一般の重層構造ならAi分布)が与えられ、得られた静的な設計用層せん断力に対して建物を設計する。ただし、この層せん断力係数の分布には減衰の影響は考えられていないのが現状である。制振構造の実用的かつ合理的な設計のために、静的設計外力に対する減衰の影響を把握することは重要と考えられる。そこで、ここでもまずせん断棒モデルを用いて分析を行い、減衰を考慮した層せん断力係数分布の提案を行った。制振を適用した空間構造においても静的設計用外力の提案が近年行われており、本研究で試みた手法が適用可能となると考えられる。
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Report
(3 results)
Research Products
(11 results)
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[Journal Article] JSSI Manual for Building Passive Control Technology ; Part-9 Time-History Analysis Model for Viscoelastic Dampers2004
Author(s)
Kasai, K., Ooki, Y., Tokoro, K., Amemiya, K., Kimura, K.
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Journal Title
Proc. of 13th World Conference on Earthquake Engineering, Vancouver, B.C., Canada (CD-ROM)
Pages: 1507-1507
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