私的／公的サポートがwell-beingに与える影響に関する実証的研究
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15K17203
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Field |
Sociology
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| Research Institution | Kyoto University (2016-2018)
Ritsumeikan University (2015) |
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Principal Investigator |
柴田 悠 京都大学, 人間・環境学研究科, 准教授 (50631909)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2018)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2018: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2017: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2016: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2015: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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| Keywords | well-being / 私的サポート / 公的サポート / パネル調査 / 郵送調査 / パネルデータ分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、「私的／公的サポートがwell-beingに与える影響」を実証的に明らかにすることを目的としている。2000年代以降の日本では、若者の自殺率が高まっており、「well-beingに対する公的サポート（生活相談・就労支援など）の効果」の研究が急務となっている。公的サポートの効果を正確に調べるには、「私的サポート（配偶者・家族・友人などによる）をも視野に入れた、パネル調査（追跡調査）」が不可欠である。しかし日本ではそのような調査は行われてこなかった。そこで本研究では上記の調査を行い、得られたパネルデータから、「私的サポートによる影響」を考慮に入れた上で、「どのような公的サポートがwell-beingを改善させるのか」を計量的に分析することをめざしている。
2015年度では、第1波調査を実施し、若年層20～49歳795人の回答を得た。2016年度では、その回答データを用いて、（パネル調査を必要としない）幼少期から学齢期までの経験が現在のウェルビーイングに与える影響を検討し、若干の仮説群の構築を試みた。2017年度では、育児休業による研究中断があったため、第2波調査を実施するという申請時当初の予定を変更し、仮説群のさらなる構築を試みることとした。その結果、学齢期までの経験だけでなく、現在あるいは近過去の私的／公的サポートとの関連が一部見出された。ただし現在の私的／公的サポートとの関連については時間的な同時性によりwell-beingとの因果関係が不明であった。
2018年度では、上記の不明点の解明のために、3年前の第1波調査の回答者のうち追跡可能な776人に対して、第2波調査を実施し、572人から回答を得た（回収率74％）。また、上述の仮説群を第1波データを使ってさらに詳細に検証することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2017年度には、申請時当初には予定していなかった出産（およびそれに伴う長期的な育児休業取得）があったため、出産準備期間と育児休業期間は本研究を行うことができなかった。その分、当初予定よりはやや遅れが生じた。そのため、第2波調査を約1年間後ろ倒しし、研究期間を1年間延長した。
上記の経緯により、研究全体の進捗はやや遅れているが、2018年度には研究そのものは進めることができた。
具体的には、2017年度までに得られていた仮説群の一部を、第1波データを使ってさらに詳細に検証した。今回の検証においては、とくに「幼少期での公的サポート（保育など）の有無がその後の私的サポートや現在のwell-beingに与える影響」についての仮説を検証したため、傾向スコアを用いた因果推論を試みた。その結果、先行研究では得られていなかった一定の知見が得られたため、現在、論文執筆に向けて準備中である。
また、先述のとおり、第2波調査も実施することができ、74％という高い回収率で回答データを得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度（最終年度）では、第1波データを用いた因果推論による、「幼少期での公的サポート（保育など）の有無がその後の私的サポートや現在のwell-beingに与える影響」について得られた一定の新たな知見について、論文の執筆を進める必要がある。
なお、2018年度に実施できた第2波調査によって得られた第2波データについては、今後、「私的サポートによる影響」を考慮に入れた上で「どのような公的サポートがwell-beingを改善させるのか」をパネルデータ分析によって計量的に研究するために、活用していく予定である。
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Report
(4 results)
Research Products
(9 results)
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[Book] Labor Markets, Gender and Social Stratification in East Asia: A Global Perspective2015
Author(s)
TAROHMARU Hiroshi, SAKAGUCHI Yusuke, PHANG Hanam, YAMATO Reiko, SHIBATA Haruka, ODA Akiko, TAKENOSHITA Hirohisa, CHANG Chin-fen, XIE Guihua, TAKAMATSU Rie, and KIM Young-Mi
Total Pages
246
Publisher
Brill Academic Publishers
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