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帝国大学の科学技術史的研究のための国際ネットワーク構築への企画

Research Project

Project/Area Number 16630014
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeSingle-year Grants
Section企画調査
Research Field Sociology/History of science and technology
Research InstitutionKobe University

Principal Investigator

塚原 東吾  神戸大学, 国際文化学部, 助教授 (80266353)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 三浦 伸夫  神戸大学, 国際文化学部, 教授 (20219588)
中島 秀人  東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助教授 (40217724)
Project Period (FY) 2004
Project Status Completed (Fiscal Year 2004)
Budget Amount *help
¥3,400,000 (Direct Cost: ¥3,400,000)
Fiscal Year 2004: ¥3,400,000 (Direct Cost: ¥3,400,000)
Keywords科学技術史 / 東アジアSTS / 科学技術と政治 / 植民地的近代化論 / STS / 帝国大学 / 科学と帝国主義 / テクノエンパイア
Research Abstract

本研究では、日本植民地期における「帝国大学」とそれに準ずる高等教育機関を、科学技術史の観点から本格的に研究するにはどのような企画が適切であり、研究遂行のために、どのような計画が有効であるかを、研究の対象となる機関や地域の側面から、そして研究の対象となる学問領域(ディシプリン)の面から、検討し、総合的な企画を立てることに努力した。
具体的には、現在、申請中の「日本楠民地期の帝国大学の科学技術史的観点からの研究」の研究計画に結実したのだが、目的1、帝国大学の旧蔵文献の調査と、東アジアでの研究者に共用の可能なかたちでの文献データベースを構築すること、また目的2 東アジア国際ネットワーク上での帝国大学の科学技術論(STS)的な検討を行なうことを企画した。
そのために、対象の地域と関係の機関としては、韓国班・台湾斑・中国班をおのおの構成し、ソウル大学、台湾大学などの調査を企画している。
また研究ディシプリンとしては、データベース作成には電子情報班があたり、おのおのの研究の分析には、電気・通信班、物理・基礎科学班、農学・農芸化学班、気象学班、STS的諸概念班を構成した。
これらの研究は、植民地期の遺制が、その後の科学技術的な構成に、どのような影響を及ぼしたかを、人材面や科学技術の側面から光をあてるものであり、東アジアの工業化や経済発展における日本植民地期の位置づけについて、従来、看過されがちであった科学技術の側面からの本格的な省察を狙うものとして、内外からの注目を浴びている。

Report

(1 results)
  • 2004 Annual Research Report
  • Research Products

    (3 results)

All 2005

All Journal Article (3 results)

  • [Journal Article] 科学史の側面から見た気候変動2005

    • Author(s)
      塚原東吾
    • Journal Title

      科学技術社会論の技法(東大出版) 1(予定)

      Pages: 35-89

    • Related Report
      2004 Annual Research Report
  • [Journal Article] 気象学と帝国主義2005

    • Author(s)
      塚原東吾
    • Journal Title

      海洋 9(2005年9月号に掲載予定)

      Pages: 56-67

    • Related Report
      2004 Annual Research Report
  • [Journal Article] 知の「古層」の発掘と再検証:STSをめぐる科学史からの考察2005

    • Author(s)
      塚原東吾
    • Journal Title

      公共技術のガバナンス 1

      Pages: 125-145

    • Related Report
      2004 Annual Research Report

URL: 

Published: 2004-04-01   Modified: 2016-04-21  

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