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物質創成の研究を目指した新世代超冷中性子源研究

Research Project

Project/Area Number 16654045
Research Category

Grant-in-Aid for Exploratory Research

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Particle/Nuclear/Cosmic ray/Astro physics
Research InstitutionHigh Energy Accelerator Research Organization

Principal Investigator

増田 康博  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 素粒子原子核研究所, 助教授 (60150009)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 鄭 淳讃 (JEONG Sun-Chan)  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 素粒子原子核研究所, 助教授 (00262105)
渡邊 裕  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 素粒子原子核研究所, 助手 (50353363)
安達 利一  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 加速器研究施設, 助教授 (80141977)
Project Period (FY) 2004 – 2005
Project Status Completed (Fiscal Year 2005)
Budget Amount *help
¥3,400,000 (Direct Cost: ¥3,400,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 2004: ¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Keywords素粒子原子核理論 / 中性子基礎物理 / 中性子源 / 超冷中性子 / He-II / スパレーション中性子
Research Abstract

スパレーション中性子と超流動ヘリウム(He-II)を用いた新しい超冷中性子(UCN)発生の研究を行った。この新しいUCN源は、実験への応用で最も重要なパラメータとなるUCN密度を革新的に増大させる。
UCN密度は、He-II内に入射する冷中性子束、UCN生成断面積、そしてUCN生成容器内でのUCN貯蔵寿命に比例する。冷中性子束は、スパレーション中性子発生のための陽子ビーム強度と中性子反射体等の周りの物質の配置に依存する。平17年度は、中性子反射体としてグラファイトを設置し、冷中性子束を2倍に強化した。また、UCN貯蔵寿命を長くするため、He-II温度を1.2Kから0.5Kに下げるため、3He冷凍器を完成させた。これにより、He-II内のフォノンの数を少なくし、UCN損失率を小さくできる。
UCN発生に用いる陽子ビームの強度が大きくなると、スパレーション反応に起因するγ線強度が大きくなり、それに伴い、He-II内でのγ発熱が、大きくなるので、使用できる陽子ビーム強度は、He-IIに対する3He冷凍器の冷却力できまる。モンテカルロ計算によると5kWの陽子ビームでは、He-II内に1Wのγ発熱が発生する。He-IIにヒータを挿入し、発熱量とHe-II温度の関係を調べたところ、1Wの発熱に対して、現3He冷凍器で、He-II温度を0.7K台に維持できることが判明した。
0.7Kでのフォノンによる損失に起因する寿命は数100秒となり、容器壁との衝突時の損失をいれると、150秒の寿命が実現できる。よって、寿命の増大は10倍となる。陽子ビームの強度は、現在160Wであるので、これを5kWにすると、31倍になる。これらに中性子反射体の効果を合わせて、620倍の強度増強が可能となる。今回の研究成果を適用すると世界最強のUCN源が現実のものとなる。

Report

(2 results)
  • 2005 Annual Research Report
  • 2004 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2004

All Journal Article (1 results)

  • [Journal Article] 中性子の閉じ込めと新しい超冷中性子源2004

    • Author(s)
      増田康博
    • Journal Title

      日本物理学会誌 59.5

      Pages: 300-307

    • NAID

      10016174121

    • Related Report
      2004 Annual Research Report

URL: 

Published: 2004-04-01   Modified: 2016-04-21  

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