| Budget Amount *help |
¥2,700,000 (Direct Cost: ¥2,700,000)
Fiscal Year 2006: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2005: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
Fiscal Year 2004: ¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
|
|---|
| Research Abstract |
本研究は、成人を対象にグループ単位で学習援助型の口腔保健教育を行い、知識や歯口清掃状況などの変化、その他関連すると思われる一般保健行動の変容の様子を観察し、歯周の状況との関連を調べる。また歯周疾患の改善状況と、肥満改善などの全身状態の関連性を観察し、全身疾患のリスク指標に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。
平成17,18の両年4月に、対象者の健康診断に合わせて,口腔診査、前歯部写真撮影,質問紙調査を行った。平成17年度の健診の後,43名に対して1週ごと3回の歯周病を中心とした口腔保健教育を行った(教育群)。平成18年度には同じく健診後に残り24名について同じく教育を行った(対照群)。平成17年度に行った教育の効果を前後2回の健診情報を材料に検討した。
教育群と対照群それぞれについて平成17,18年度データで群内比較を行ったところ,全身情報にっいては,教育群で白血球数の増加,赤血球数,Htの減少が有意であった。対照群ではクレアチニンと尿酸値の増加が有意であった。
口腔保健情報では,教育群で,口腔保健に関する知識や歯みがき指導経験者,歯間ブラシを使える者が増加し,口臭が気になる者が減少していた。いずれも有意であった。対照群では全ての項目について有意な変化を認めなかった。歯周状況については,両群共に高いCPIコードが減少し,軽症化する傾向がみられた。変化は教育群で有意であり,対照群では有意でなかった。また,病的歯周ポケットありの者が,教育群で59.1%から40.9%に有意に減少していたが,対照群では37.5%から20.8%の変化で有意ではなかった。写真判定によるPMA indexは,教育群で4.0から3.2へ,対照群は2.9から2.4へと減少していたが,いずれも有意ではなかった。
3回の口腔保健教育介入は,口腔保健に関する知識,行動および歯周の状態の改善には効果的であったが,全身の健康状態改善への影響については確認できるまでには至らなかった。
|
