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ハイインパクトトレーニングによる骨肥大が体内カルシウム恒常性機序におよぼす影響

Research Project

Project/Area Number 16700492
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Applied health science
Research InstitutionChukyo University

Principal Investigator

長澤 省吾  中京大学, 体育研究所, 所員 (40343652)

Project Period (FY) 2004 – 2005
Project Status Completed (Fiscal Year 2005)
Budget Amount *help
¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Fiscal Year 2005: ¥800,000 (Direct Cost: ¥800,000)
Fiscal Year 2004: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
KeywordsCa^<2+> / 恒常性 / ハイインパクト / ラット / ジャンプトレーニング / 骨肥大 / 低カルシウム食 / 骨密度 / 骨形成 / 代償作用 / カルシウム欠乏
Research Abstract

骨に対する力学的な歪みは、多量のCaが骨に添加され骨肥大を起こさせる事が明らかになっているが、体内Ca^<2+>恒常性は維持されている。しかし、Ca代謝が大きく改善されることは考え難く、その不足分の補充を全身の骨に由来している可能性がある。本研究では、ラットにハイインパクト運動を8週間行わせ、1)Ca摂取量の違いが、全身および下肢骨骨密度におよぼす影響 2)血清および尿中Ca、リン濃度におよぼす影響を明らかにし、骨肥大が体内Ca恒常性機序におよぼす影響を明らかにする事を目的とした。実験には10週齢のWistar系メスラット(n=48)を購入し、低Ca食群(L群:0.1%)、中間Ca食群(M群:0.5%)および標準Ca食群(R群:1.0%)に分け、それぞれにジャンプ運動群(E群)および対象群(C群)を設けた。一日当たりのCa摂取量は、L群14.3±2.4mg、M群71.2±10.2mgおよびR群143.5±28mgであり、C群およびR群には有意な差は認められなかった。また、全ての期間を通して体重にも有意差がなかった。大腿部および下腿部の骨密度はL群が最も低く、Ca摂取量が多い群ほど増加した。また、ジャンプ運動による影響は大きく、低Ca食を摂取した群でも顕著に増加した。一方、運勤の影響が少ない上腕部および前腕部の骨密度はCa摂取量によって結果が異なったが、運動群で減少する傾向を得た。臀部の骨密度はL群およびMC群で低下した。血液中Ca濃度は全ての群でほぼ一定であったが、無機リンおよび活性型ビタミンDはL群が有意に増加した。また、尿中Ca量も各群で有意な差は認められなかったが、無機リンはL群、M群、R群の順に有意に増加した。以上の結果から低Ca食を摂取し、ジャンプ運動を行った場合でも下肢骨骨密度が増加した。しかしその他の部位では摂取したCa量により骨密度が増減する傾向にあり、ジャンプ運動による下肢骨骨肥大は全身骨から由来する可能性を得た。

Report

(2 results)
  • 2005 Annual Research Report
  • 2004 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2005 2004

All Journal Article (2 results)

  • [Journal Article] ジャンプ間のインターバルがラットの骨形成率におよぼす影響2005

    • Author(s)
      長澤 省吾
    • Journal Title

      中京大学体苦学論叢 146・2(発表予定)

    • Related Report
      2004 Annual Research Report
  • [Journal Article] メカニカルストレスが脳卒中易発症性自然発症高血圧ラット(SHRSP)の骨密度に及ぼす影響2004

    • Author(s)
      梅村 義久
    • Journal Title

      中京大学体育学論叢 46・1

      Pages: 31-38

    • Related Report
      2004 Annual Research Report

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Published: 2004-04-01   Modified: 2016-04-21  

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