• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

情報活用能力に対する自己認識の変容を促進させる教育支援とその要因に関する研究

Research Project

Project/Area Number 16700570
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Educational technology
Research InstitutionToyo Eiwa University

Principal Investigator

柳沢 昌義  東洋英和女学院大学, 人間科学部, 助教授 (30319008)

Project Period (FY) 2004 – 2005
Project Status Completed (Fiscal Year 2005)
Budget Amount *help
¥3,500,000 (Direct Cost: ¥3,500,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
Fiscal Year 2004: ¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Keywords教育工学 / 情報活用能力 / ポートフォリオ / マルチメディア教育 / デジタル・ポートフォリオ
Research Abstract

本研究の目的は、学生がもつマルチメディアに対する認識の変容とその原因を明らかにすることである。マルチメディアソフトの企画という体験を通して、マルチメディアが身近なものへと認識が変容する。この認識の変容を定量的・定性的に測定することが研究の目的であった。
まず、学生の意識変容の基本データを取得し、教員が状況をリアルタイムで把握できるWeb上のデジタル・ポートフォリオシステムを作成した。この中では、作品のプロトタイプ等を登録するだけでなく、そのときの学生の意識をアンケート形式で収集することができ、制作活動全体を通しての意識変化を教員が用意に把握することができた。
次に、授業で教授するデジタル加工技術が、意識変容にどのように貢献しているのかを、上記のポートフォリオから得られたデータを利用して分析した結果、以下の3点が結論として得られた。
1)デジタルの理論を学んでも、それが実際にどう生かされるかは自らが手を動かすことによってのみ理解される。
2)教師が提示した例題を行った場合でも理解は促されず、自らが設定した課題を、自ら解決することによってのみ、理解が促される。
3)教師による誘導、自らの問題設定、自己解決、これら3つの過程が体験されたとき、学生は、その能力が身につき、マルチメディアが自分の身近になると実感する。
情報教育の授業を構築する際、これらの3つの過程があることを教員は認識し、授業の組み立てをしなければならないこと、および、これら3つの過程の進捗スピードを、学生からの反応を随時観察しながら授業を展開しなければならないことが示唆された。

Report

(2 results)
  • 2005 Annual Research Report
  • 2004 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2006 2005

All Journal Article (1 results) Book (1 results)

  • [Journal Article] 総合的な視点に基づいた児童英語指導法に関する研究 -英語を専科としない学生による積極的かつ専門的アプローチをめざして2006

    • Author(s)
      竹下裕子, 村上哲朗, 柳沢昌義, 森眞理, 鈴木夏実
    • Journal Title

      東洋英和女学院大学 人文・社会科学論集 23

      Pages: 99-139

    • NAID

      110004867206

    • Related Report
      2005 Annual Research Report
  • [Book] 基礎情報科学2005

    • Author(s)
      有田富美子, 塚本榮一, 柳沢昌義, 吉野志保
    • Total Pages
      251
    • Publisher
      日本訓練センター
    • Related Report
      2005 Annual Research Report

URL: 

Published: 2004-04-01   Modified: 2016-04-21  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi