東ユーラシアにおける土地被覆と大気境界層の変動に関する地理学的研究
Project/Area Number |
16700591
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Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Field |
Geography
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Research Institution | Nagoya University |
Principal Investigator |
檜山 哲哉 名古屋大学, 地球水循環研究センター, 助教授 (30283451)
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Project Period (FY) |
2004 – 2005
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2005)
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Budget Amount *help |
¥3,000,000 (Direct Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
Fiscal Year 2004: ¥1,700,000 (Direct Cost: ¥1,700,000)
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Keywords | 大気境界層 / 土地被覆 / 東ユーラシア / NOAA / AVHRRセンサー / 正規化植生指数(NDVI) / ISCCP雲量データ / 太陽活動 / AVHRRデータ / 正規化植生指標(NDVI) / 航空機観測 / 乱流フラックス |
Research Abstract |
大気境界層は土地被覆等の地表面状態の影響を受けながら、雲・降水システムと連動してダイナミックな時空間変動を示す。本研究では、大気境界層構造の変動が雲量の変動に現れると仮定し、雲量と地表面状態の関係を、近年の土地被覆や地表面状態の変化が大きい東ユーラシアに焦点を当てて統計解析を行った。研究の遂行には、衛星リモートセンシングデータを利用した。特にNOAA/AVHRRセンサーから得られたPathfinder (PAL)データから、過去約20年間の地表面状態の季節〜年々変動を明らかにした。一方、ISCCP (International Satellite Cloud Climatology Project)による雲量データを用いて、地表面状態との時空間変動の対応関係を統計的に解析した。 昨年度の研究成果から、積雲雲量は乾燥・半乾燥地域において減少傾向にあり、非乾燥地域では増加傾向にあることが示唆された。この原因として、東ユーラシアにおける気温上昇によって相対湿度が低下し、乾燥・半乾燥地域での積雲雲量が減少傾向を示すものと考えられた。同様に非乾燥地域においては、元来低層雲に占める積雲の割合が小さかった一方で、そこでの気温上昇による相対湿度の低下により積雲の低層雲に占める割合が増加したことが考えられた。 一方で、熱帯海洋上では雲量と太陽活動との間に負の相関関係が見出されていることから、太陽活動の大小が、対象とした東ユーラシアの陸上の雲量にも影響を与えている可能性が要因として考えられた。そこで、海洋上と陸上のそれぞれにおいて、全球平均的に太陽活動と雲量の経年変動の関係を解析した。その結果、陸上における太陽活動と雲量の経年変動に大きな相関関係は見出せなかった。したがって、陸上においては、太陽活動よりも、むしろ地表面状態などの変動が大気境界層の構造の変動を介して雲量の変動に第一義的に寄与しているものと考えられた。しかしながら、陸上の雲量の経年変動に対する主要因を定量的に見出すことはできなかった。
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Report
(2 results)
Research Products
(10 results)