残留性有機汚染物質(POPs)の流域圏動態解析モデルの開発
Project/Area Number |
16710001
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Research Category |
Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Field |
Environmental dynamic analysis
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Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology (2005) Niigata University (2004) |
Principal Investigator |
梶原 秀夫 独立行政法人産業技術総合研究所, 化学物質リスク管理研究センター, 主任研究員 (70324001)
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Project Period (FY) |
2004 – 2005
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2005)
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Budget Amount *help |
¥3,800,000 (Direct Cost: ¥3,800,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,800,000 (Direct Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2004: ¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
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Keywords | ダイオキシン / 水田 / 農薬 / PCB / POPs / 残留性有機汚染物質 / 底質 / 動態 / 経年変化 / 土壌 |
Research Abstract |
1.秋田県北部の米代川流域に位置する複数の水田で1980年前半と2000年代前半に採取した土壌試料を対象に、残留性有機汚染物質(POPs)に属する11種の化合物群および2種の水田農薬の濃度を測定し経年変化と流域内挙動について解析し以下のような知見を得た。 分析対象化合物群 POPs 11種:アルドリン、ディルドリン、エンドリン、ヘプタクロル類、クロルデン類、DDTs、ヘキサクロロヘキサン類、ヘキサクロロベンゼン、PCBs、PCDDs、PCDFs 水田農薬2種:ペンタクロロフェノール、クロロニトロフェン (1)各化合物群の物性と土壌への残存率(2000年代前半濃度と1980年前半濃度の比)には、3つの物性パラメータと相関が見られた。3つの物性パラメータとは1)水溶解度、2)オクタノール-水分配係数、3)蒸気圧、である。残存率は1)、3)とは負の相関、2)とは正の相関が見られた。 (2)水田土壌中のPCBは製品として販売されていたPCBであるカネクロールを起源とすることがコンジェナー組成の比較からわかった。また1980年前半から2000年代前半にかけて置換塩素数の小さい同族体の濃度減少率が塩素数の大きい同族体よりも顕著に小さいことがわかった。 2.新潟県下越地方に位置する亀田郷に存在する鳥屋野潟と水田を対象に、底質と土壌に含まれるダイオキシン類およびペンタクロロフェノール(PCP)、クロロニトロフェン(CNP)の濃度を測定した。水田土壌、潟底質に含まれるダイオキシン類の起源はどちらもPCPとCNPであるが、PCPとCNPの寄与割合は水田と潟とで異なることがコンジェナーを用いた起源解析によってわかった。亀田郷内に過去から現在にわたって放出されたPCPとCNPは現在では99%が消失していたのに対し、ダイオキシン類では約5割〜8割が残存していることがわかった。
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Report
(2 results)
Research Products
(5 results)