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インターネットを活用した消費者参加型製品開発に関する実証的研究

Research Project

Project/Area Number 16730228
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Commerce
Research InstitutionMeijo University (2005)
Nagasaki Institute of Applied Science (2004)

Principal Investigator

大崎 孝徳  名城大学, 経営学部, 助教授 (00331033)

Project Period (FY) 2004 – 2005
Project Status Completed (Fiscal Year 2005)
Budget Amount *help
¥2,000,000 (Direct Cost: ¥2,000,000)
Fiscal Year 2005: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2004: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
Keywordsマーケティング / 製品開発 / インターネット / 消費者 / 関係性
Research Abstract

本年度は,食品メーカーの協力を得て,インターネットを活用した消費者参加型製品開発のシミュレーションを実施し,有効性と課題について考察した。製品開発においては,まず,ホームページにて消費者より,当該製品のコンセプトと4Pに関わる項目について,意見を募集した(実施期間:2005.12.1〜12.21)。次に,集まった意見から10案を抽出し,それらの案に対する投票を消費者に依頼した(実施期間:2005.12.23〜2006.1.5)。最後に投票結果を発表した。結果として,アクセス数が484件,製品開発への参加者は107名にも及んだ。また,消費者参加型製品開発に関する質問票調査も同時に実行した。その結果,「製品開発への参加に楽しさを感じる」・「開発された製品に対して愛着や関心が高まる」に対して,肯定的な回答が大勢を占めたことを確認した。
インターネットを活用した消費者参加型製品開発のシミュレーションから得られた知見は次の3点に集約される。
1.現代の市場環境に適応した製品開発
現代の市場環境に対応する製品開発において重要な課題となる「システマティックな開発プロセス」,「豊富な消費者情報の収集」,「迅速性」,「低コスト」の4点について有効に機能することが確認できた。
2.製品開発とプロモーションの同時化
107名の消費者の意見を収集できたというリサーチ効果に加え,延べ484名の消費者に製品を知らせることができたというプロモーション効果を確認した。
3.消費者との関係性構築・維持における課題
消費者参加型製品開発は消費者との関係性構築に有効に機能すると考えられ,そのためには購買後の消費者との情報交換を含め,継続的な取組にする必要がある。しかしながら継続的な取組にするためには,やはり専任の部署やスタッフが必要となるが,必ずしも売り上げにダイレクトに貢献するとは限らないため,実施困難な課題となっている。

Report

(2 results)
  • 2005 Annual Research Report
  • 2004 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2006 2005

All Journal Article (1 results) Book (1 results)

  • [Journal Article] 中小企業におけるインターネットを活用した消費者参加型製品開発:豆太の事例を中心として2006

    • Author(s)
      大崎孝徳
    • Journal Title

      名城論叢 6・3

      Pages: 81-88

    • NAID

      40007307562

    • Related Report
      2005 Annual Research Report
  • [Book] ITマーケティング戦略:消費者との関係性構築を目指して2005

    • Author(s)
      大崎孝徳
    • Total Pages
      188
    • Publisher
      創成社
    • Related Report
      2005 Annual Research Report

URL: 

Published: 2004-04-01   Modified: 2016-04-21  

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